トップ建設・住宅・土木 - 技術(建築・土木)系その他 - 正社員 - 愛知県地質調査(即戦力)【経験者大歓迎/完全週休二日制/愛知】
中央開発株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
地質調査(即戦力)【経験者大歓迎/完全週休二日制/愛知】
技術(建築・土木)系その他
愛知県名古屋市
600万円〜800万円
正社員
仕事内容
中部支店にて即戦力として地質調査を行っていただきます。
【具体的には】
■土木構造物の基礎調査に関する業務(道路、トンネル、ダム、河川など)
■斜面防災に関する業務(地すべり調査、斜面調査など)
■維持管理に関する業務(道路防災点検、斜面点検など)
■ボーリング調査等における現場管理 など
【同社の魅力】
■研修・教育制度の充実
同社は社員の教育に力を入れており、階層やスキル別研修・資格取得研修や奨励制度・外部機関での研修や社内研究発表など様々な取り組みを実施しています。
資格試験前には、筆記試験対策や模擬面接も実施しています。
官公庁・民間企業問わず豊富な案件に携わってきた実績のあるベテラン社員も多く、ノウハウや技術を学ぶ環境も整っています。
新卒も中途も男性も女性も活躍頂ける環境が同社には整っています。
■同社について:
同社は、地盤調査事業を軸に、大規模災害の被害調査や防災関連の事業にも取り組んでいます。
特に、土砂崩れや地滑り、土石流などの斜面災害をリアルタイムで監視する技術は、近年国内外でしばしば発生している地震や豪雨などの被災地で採用されています。
一方で、観光振興事業やメガソーラーの設置など、時代のニーズに即した事業を展開しています。
そのため、建設コンサルタントでは珍しく、受注の6割が公官庁から、残りの4割は民間企業(電力会社等)が占めており、事業の幅が広い点が強みといえます。
募集要項
企業名 | 中央開発株式会社 |
職種 | 技術(建築・土木)系その他 |
勤務地 | 愛知県名古屋市 |
給与・昇給 | 【年収】600万円~800万円(35歳~50歳:例) 【月収】42万円~57万円(35歳~50歳:例) ※年齢、スキル、経験を考慮して決定します。 昇給 年1回(6月) 賞与 年2回(7月・12月) 【モデル年収例】 年収700万円/38歳 管理職/既婚/関東地区/管理技術者、技術士 年収520万円/32歳 一般職/既婚/関東地区/RCCM、地質調査技士/残業代込 年収440万円/29歳 一般職/未婚/関東地区/地質調査技士/関東地区/残業代込 |
勤務時間 | 9:00~17:30 (所定労働時間:7時間30分) 休憩時間:60分 |
待遇・福利厚生 | 各種社会保険完備(雇用、労災、健康、厚生年金) 住宅手当、家族手当、資格手当、通勤手当、単身赴任手当、時間外手当 ※資格手当には、技術士:30,000円/月、技術士補:5,000円/月(30才迄)などがあります。 財形貯蓄、寮、健保組合との提携による各種保養所、退職金制度、退職年金制度、資格取得奨励制度、従業員持株会、育児休業制度、介護休業制度、社内表彰制度、社内融資制度、屋内禁煙 |
休日・休暇 | 【年間休日124日】 土曜、日曜、祝日、年末年始、夏季休暇3日、年次有給休暇(初年度10日間)、リフレッシュ休暇、慶弔休暇、看護・介護休暇、子育て支援休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社(もしくは電話)面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
↓
【企業様】書類選考→面接→内定
必要なスキル
【必須経験】
■地質調査に携わられた経験(主に5年以上)
【必須資格】
■地質調査技士
【歓迎資格】
■技術士(建設部門:土質及び基礎)
■RCCM(土質及び基礎)
その他・PR
募集背景
事業好調により新たにメンバーを募集
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 中央開発株式会社 |
設立年月 | 1946年3月 |
資本金 | 40億2700万円 |
従業員数 | 315名 |
事業内容 | 同社は、調査から計画・設計・施行管理までトータルに行い、また製品の開発も手がけるなど幅広く事業展開しています。 ◆調査業務(インフラ整備に伴う地盤調査や土壌汚染調査等) ◆設計業務(各種構造物の調査・計画・設計・観測までのコンサルティング など) ◆情報処理業務(IT技術を活用したソリューション提供) ◆防災モニタリング業務(計測・監視・警戒を行うモニタリングシステムの構築 ◆社会デザイン業務(地域の活性化や防災計画のコンサルティング) ◆海外業務(ブラジル、ケニア、パラグアイ等) 【会社概要】 同社は終戦直後の1946(昭和21)年に地質調査会社として創業し、荒廃した日本の国土開発に地質調査という仕事を通して貢献してきました。 その後、高度経済成長が始まり日本の復興が進む中で、地質調査だけでなく土木設計など建設関係の総合的なコンサルティング分野への進出を果たしました。 近年、国内では自然災害に対する防災技術や地域コミュニティ形成などの環境創造技術において独自の開発とコンサルティングを行っております。 海外ではこれまでに国際協力機構(JICA)、旧国際協力銀行(旧JBIC,2008年新JICAに統合)、アジア開発銀行(ADB)、米州開発銀行(IDB)などから受託し、世界の90カ国以上、350以上のプロジェクトに携わってきました。現在、中南米の下水道施設維持管理、アフリカの道路建設の土質試験マネジメントなどを行っており、国際化を担う人材の育成に取り組んでいます。 業界では老舗の方ですが、社風はオープンでのびのびとしたところがあり、自分の力を試し伸ばすことができます。 現在は重点化と開拓と利益の好循環による持続成長を基本戦略とする「CKC(中央開発)持続成長ビジョン」を掲げ、安全・安心の国土形成と持続未来社会の発展に技術貢献するオンリーワンカンパニーを目指しています。 |