トップコンサルティング - 空調・電気設備・配管設計 - 正社員 - 大阪府プラント電気設備設計【大阪/給与水準業界トップクラス/上下水道分野に強み/転勤なし】
株式会社日建技術コンサルタント
掲載元 マイナビスカウティング
プラント電気設備設計【大阪/給与水準業界トップクラス/上下水道分野に強み/転勤なし】
空調・電気設備・配管設計
大阪府大阪市
600万円〜900万円
正社員
仕事内容
上下水道分野に強みを持つ同社の大阪本社（大阪府大阪市）にて、上下水道施設や環境関連施設などに使用される電気設備（配電設備、監視制御設備、計装設備、建築付帯設備等）の設計業務に携わっていただきます。
■調査、診断
■法手続
■基本構想および基本計画策定
■基本設計、詳細設計 など
※新規案件が3割、既存案件が7割程度となります。
【同社の魅力】
■1958年の設立の老舗総合建設コンサルタントであり、上下水道事業を中心として順調に発展し続けてまいりました。東京都下水道局より表彰を受けるなど高い技術力がございます。
■社会基盤整備事業は昨今の災害や設備の老朽化、省力化によって需要や緊急度は高まってきており、事業の上流に位置する建設コンサルタントに対する社会的要請は多くなってきています。
【資格取得】
技術士資格を「最重要資格」と位置付けて、若手・受験未経験者ガイダンス、受験対策講習会、予想問題の添削指導、口頭試験対策など、万全のサポート体制を整え教育研修を行っており毎年数多くの技術士を誕生させています。
【福利厚生】
■共済会（グループ活動）
社員相互の親睦と扶助を図り、福利厚生の増進と会社発展に寄与することを目的として、社員旅行や懇親会、クラブ活動等を行っています。
■表彰
功績賞（技術士取得）・永年勤続賞(勤続年数20年・30年)等の表彰制度がございます。
募集要項
| 企業名 | 株式会社日建技術コンサルタント |
| 職種 | 空調・電気設備・配管設計 |
| 勤務地 | 大阪府大阪市 |
| 給与・昇給 | 年収例：600万円～900万円（30～55歳：例） 月収例：40万円～64万円（30～55歳：例） ※上記はあくまでも例であり、ご経験・ご年齢を考慮し決定いたします。 ※残業代別途支給 ■賞与：年2回（7，12月）※業績に応じて決算賞与あり ■昇給：年1回（4月） |
| 勤務時間 | 9:00～17:30 （所定労働時間：7時間30分） |
| 待遇・福利厚生 | ■役職手当 ■地域手当 ■業務手当 ■別居手当 ■資格手当（上限15万円/月） ■各種社会保険完備 ■退職金制度（社内規程、確定給付企業年金制度） ■表彰制度（技術士取得 20万円支給他） ■資格取得支援 ■通期費（全額/月 上限5万円） ■時間外勤務手当 ■親睦旅行 ■財形貯蓄 ■独身社員寮 ■借上社宅 ■資金融資(住宅等) ■保養所(和歌山県白浜・和歌山マリーナシティ・東急ハーヴェストクラブ 有馬六彩＆VIALA、熱海伊豆山＆VIALA、箱根明神平など) ■コナミスポーツクラブ法人会員 ■屋内禁煙 |
| 休日・休暇 | 【年間休日122日】 ■完全週休2日制 ■祝祭日 ■年末年始（12/30～1/4） ■夏期休暇（3日間） ■年次有給休暇 ■特別休暇（慶弔等） ■産前産後休暇／介護休暇／育児休業・時短勤務／介護休業・時短勤務ほか |
| 提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社（もしくは電話）面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
↓
【企業様】■書類選考→面接（1回～2回）→内定
必要なスキル
【必須条件】
■電気設備設計の業務経験をお持ちの方
【歓迎条件】
■技術士またはRCCM資格保持者
その他・PR
募集背景
現在社会における情勢は、米国でインフラ法が制定されるなど、我が国においても防災・減災、国土強靭化のための5カ年加速化対策が実施され、社会資本の老朽化対策事業等は世界的な課題となっており、今後10年間は継続されることは確実な情勢となっていることから、このような情況において、同社は現状の組織維持を堅持するとともに、一部組織を拡充して、社会のニーズに対応し貢献する必要があると考え、技術陣容充実を図ることと致しました。
雇用形態
【正社員】
企業情報
| 企業名 | 株式会社日建技術コンサルタント |
| 設立年月 | 1958年4月 |
| 資本金 | 8000万円 |
| 従業員数 | 330名 |
| 事業内容 | ■建設コンサルタント ■測量基準点測量 ■地理情報システム ■地質調査 ■補償コンサルタント ■環境測定分析影響評価 ■PFI事業 【会社概要】 同社は、昭和33年4月に会社を設立以来、上下水道事業を中心として順調に発展してまいりました。この間産業基盤を軸とした公共事業増大期を経て、昭和48年、52年の二度にわたるオイルショックによる公共事業ゼロシーリング期には、実測から航空写真測量に業務を拡大し、支社を全国的に開設することにより受注業務の拡大を図り、平成時代からの社会資本整備、特に生活関連公共事業の拡大期には、廃棄物循環型社会の構築、廃棄物の減量化、リサイクルを柱とした「廃棄物処理法」の改正に伴う、廃棄物処理施設基本計画業務、最終処分場の基本計画及び実施設計業務等において、幾多の実績を有しています。 また平成15年3月社会資本整備重点計画法の制定に基づき、河川、砂防部門の総合的治水整備計画の関連業務、道路橋梁部門の道路地域ネットワークの体系的な安全確保対策の関連業務、道路防災対策業務等新しい技術領域の開拓と積極的な受注拡大を推進してまいりました。この結果、売上高は、上下水道部門全国10位以内、廃棄物部門7位以内で安定しています。さらに、時代のニーズに応えることで、減災防災分野、発注者支援維持管理分野のシェアが拡大しています。 |
