トップ半導体・電気・電子部品 - 社内システム開発・運用 - 正社員 - 京都府オープン系システムエンジニア<基幹システム>
この求人はあと6日で募集終了予定です。少しでも興味がある場合は、募集期間内に応募をしておきましょう。
東証プライム上場、最先端技術を持つ日系電子部品メーカー
掲載元 マイナビスカウティング
オープン系システムエンジニア<基幹システム>
社内システム開発・運用
京都府
600万円〜900万円
正社員
仕事内容
■基幹システム(SCMシステム)の企画・開発・保守・運用を行っていただきます。
【具体的には】
・基幹システムのシステム化企画、要件調整から保守運用
※環境変化に対応し、様々なビジネスニーズに機敏に応えるため、同社は独自の基幹システムを構築しています。当システムは「販売」「生産」「資材調達」「物流」といったサブモジュールで構成されています。近年ではDXに備えた組織改革、業務改革を推進しており社内の課題解決を積極的に行う”社内コンサル”のような立ち位置を目指しています。
・関係する事業部等と密にコミュニケーションを取り、業務の現場に積極的に入り込み現場の課題解決を行う
・保守業務及び、実装等の下流業務については外部ITベンダーと協働して対応
■連携地域
同社の基幹システムはASEAN、EU、アメリカ、中華圏の販売・生産拠点で使用されています。海外を含めた各拠点の利用者や、機能管理スタッフと日々コミュニケーションをとってシステムの継続的改善と、円滑な運用を行っています。
■使用ツール
プログラミング言語:Java, データベース:Oracle
その他ツ...
募集要項
企業名 | 東証プライム上場、最先端技術を持つ日系電子部品メーカー |
職種 | 社内システム開発・運用 |
勤務地 | 京都府 |
給与・昇給 | 400-900万円 ■上記年収には別途残業代が支給されます。 |
勤務時間 | 08:30 - 17:00(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、超過勤務手当、子ども・介護手当、住宅手当、賃貸住宅補助、役付手当等 健康保険組合、企業年金基金、確定拠出年金、退職金制度、従業員特殊会、社員食堂、制服貸与、転勤者用社宅、職場レクリエーション、クラブ活動、契約保養施設 |
休日・休暇 | 年間123日/(内訳)週休2日制(基本土・日・祝、同社カレンダーに基づく)、※うるう年は年間休日124日/夏期休暇、お盆、年末年始、GW、有給休暇、半日有給休暇、慶弔休暇、産休・育児休暇、介護休暇、特別休暇、自己啓発支援特別休暇、自己実現特別休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
【筆記試験】なし 【面接回数】2回
【選考フロー】一次面接⇒最終面接
必要なスキル
【必須要件】
・オープン系システムの要件定義、システム開発及び運用経験(開発言語:Java等オブジェクト系言語、データベース技術:Oracle等)をお持ちの方
【歓迎要件】
・生産・販売・調達(資材)管理・製造系・ロジスティクス系のいずれかのシステム開発経験をお持ちの方
・自らユーザーと直接関わり、要件定義から導入後の保守運用まで一連の業務経験をお持ちの方
・海外の方とコミュニケーションを取ることができる英語力(流暢でなくてもweb会議で意思疎通できるレベル)
※語学スキルについては研修制度あり
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 東証プライム上場、最先端技術を持つ日系電子部品メーカー |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の総合電子部品メーカー。ファンクショナルセラミックスをベースとした電子デバイスの研究開発・製造を行っています。積層セラミックコンデンサは世界シェア約40%、ショックセンサは世界シェア約95%、コネクティビティモジュールでは約55%など、多くの製品で世界トップクラスのシェアを獲得しています。また、海外に関係会社63社を擁し、グローバルに事業を展開。海外売上高比率は90%以上です(2021年3月現在)。 【技術力】 長きにわたり培った設計、量産、評価・解析などの技術を活かし、多種多様な電子部品を開発しています。特にコンデンサは、自動車や医療機器、人工衛星や光海底ケーブル中継局用など、高い信頼性を求められる分野で採用されています。また、国内唯一のJAXA認定の積層セラミックコンデンサメーカーとして実績を築いており、小惑星探査機「はやぶさ」や気象・通信衛星「ひまわり」、国際宇宙ステーションへの無人輸送機 (HTV) 「こうのとり」に採用されています。 【開発体制】 材料から製品まで一貫生産体制を構築しており、材料、商品設計、生産、ソフトウェア、分析・評価など多岐にわたる技術を開発。各分野のエンジニアが組織の壁を越え、状況に応じたチームを組むR&D体制をとっています。2019年度の研究開発費は 約1,024億円で、総売上高の約30%が新製品となっています。 |