トップ自動車・輸送機器関連 - 社内システム開発・運用 - 正社員 - 北海道,青森県,その他45件ITアーキテクト(IT企画・構築および運用設計)
マツダ
掲載元 マイナビスカウティング
ITアーキテクト(IT企画・構築および運用設計)
社内システム開発・運用
広島県、北海道、青森県、岩手県、宮城県…
600万円〜900万円
正社員
仕事内容
システム開発・保守の生産性を劇的に向上させる技術・手法を提供することで、新規システム開発、既存システムの再構築を支え、同社のビジネス成長、維持に貢献する重要な役割を担っていただきます。
【具体的には】
・Javaや.NETによる社内システム構築のアーキテクチャ設計
・JavaFramework(Spring)をベースにした社内システム向けの標準フレームワークの開発
・APIの設計・開発(サービス指向設計開発)
・クラウドCI/CDの開発チームへの展開
・開発生産性向上のためのAI活用の推進(Copilotなど)
・データ連携基盤や帳票基盤など、共通的な基盤の構築・運用
・認証系基盤の設計・導入
・オンプレミス社内システムのクラウドへの移行プロジェクトの推進
・マツダIT環境の将来構想の立案
・開発技術の導入・推進プロジェクトの管理(PM/PMO)
※上記いずれかまたは複数の業務について、これまでのご経験・スキルとご本人の希望に応じて担当を調整させていただきます。
<ポジション特長>
・全社の基盤システムに関わることが出来るポジションであり、非常に幅広い領域で裁量権を持って活躍い...
募集要項
企業名 | マツダ |
職種 | 社内システム開発・運用 |
勤務地 | 広島県、北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県 |
給与・昇給 | 600-900万円 月給30万円以上※経験・スキルを考慮し優遇 |
勤務時間 | 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 退職金、借上住居 (独身者/単身者) |
休日・休暇 | 年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します) |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須要件】以下いずれかのご経験をお持ちの方(目安:5年以上)
・Javaや.NETでの開発経験者、特に、SpringなどFrameworkを利用した開発経験者
・ITアーキテクトとして、オンプレやクラウドでサーバ/ネットワークなどのアーキテクチャの設計・実装経験者
・アプリケーションアーキテクトとして、一般的なWebシステムを中心としたアプリケーションアーキテクチャの設計・実装経験者
~新しい技術への探求を楽しいと感じられる方のご応募をお待ちしています~
※クラウド、オンプレのハイブリッドクラウド環境構築を進めているため、オンプレ経験のみの方も歓迎となります
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | マツダ |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |