トップ不動産 - 人事,役員・執行役員・CEO,COO、CFO、CIO、CTO、経営幹部 - 正社員 - 東京都【東京/人事責任者(CHRO候補)】上場企業の人事組織グロースをお任せします /幅広い世代活躍【エージェントサービス求人】
東建コーポレーション 株式会社
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【東京/人事責任者(CHRO候補)】上場企業の人事組織グロースをお任せします /幅広い世代活躍【エージェントサービス求人】
人事、役員・執行役員・CEO、COO、CFO、CIO、CTO、経営幹部
東京23区内 住所:東京都23区内 受…
800万円〜1000万円
正社員
仕事内容
事業戦略上の人事戦略責任者(HRBP)として人事領域を幅広くお任せします。会社から与えられた役割をこなすのではなく、これまでの知見を活用し、事業に必要と考えられる提言や施策の実行を期待しています。
※人事領域に関連する全社を横断した戦略立案・推進をご担当いただきます。
■業務詳細:【変更の範囲:会社の定める範囲】
・人事制度設計
・人事戦略の立案と推進
・採用戦略の立案と推進
・労務(労働問題、給与制度設計)等
(これまでの専門性を基に相談の上決定)
本ポジションは経営陣の直轄組織となる為、上流の仕事(戦略や企画立案など)に挑戦できる機会・創意工夫できる裁量が多くあります。
当社は既存事業での規模拡大と、関連事業の多角化をしながら前進し続けてきた企業です。
新規事業創出を含めて今後は組織としても大きく転換していく予定の為、上場企業の変革期に携わる事が可能な環境です。
変更の範囲:会社の定める業務
応募条件・求められるスキル
<最終学歴>大学院、大学卒以上
<応募資格/応募条件>
【経験】
・人事制度設計のご経験をお持ちの方
・採用戦略立案のご経験をお持ちの方
・労務管理(労働問題、給与制度設計)のご経験をお持ちの方
【資格・免許】
普通自動者第一種運転免許
<必要資格>
歓迎条件:普通自動車免許第一種
募集要項
企業名 | 東建コーポレーション 株式会社 |
職種 | 人事、役員・執行役員・CEO、COO、CFO、CIO、CTO、経営幹部 |
勤務地 | <勤務地詳細> 東京23区内 住所:東京都23区内 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所 |
給与・昇給 | <予定年収> 800万円〜1,200万円 <賃金形態> 年俸制 <賃金内訳> 年額(基本給):7,200,000円〜10,400,000円 <月額> 600,000円〜866,666円(12分割) <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> 最終的にはご経験に基づき判断いたします ■賞与:年2回 ■昇給:年1回 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 |
勤務時間 | <標準的な勤務時間帯> 9:00〜18:00 時間外労働有無:無 <その他就業時間補足> ■上記は標準的勤務の一例 |
待遇・福利厚生 | 通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:実費支給(会社規程に準ずる) 家族手当:配偶者1万円、一子につき5千円(扶養者) 社会保険:各種社会保険完備 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 定年後の再雇用制度あり <教育制度・資格補助補足> 経営者より直接アドバイスや指示を受ける環境です。 <その他補足> 補足事項なし |
休日・休暇 | 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇10日〜20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります) 年間休日日数126日 夏季(9日)、年末年始(9日)、有給休暇、慶弔休暇、永年勤続休暇 など |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
雇用期間
<雇用形態補足>
管理監督者
期間の定め:無
<試用期間>
6ヶ月
※期間中の待遇に変更はありません。
企業情報
企業名 | 東建コーポレーション 株式会社 |
資本金 | 4,800百万円 |
従業員数 | 5,451名 |
事業内容 | 【アパート/賃貸マンションの提案を中心に、多角経営を実現。新規事業にも積極的に参入】 地主様に提案し賃貸住宅などを建設、施工・管理・仲介まで一貫したサービスをもち、またお客様や建設業・不動産業者向けに新聞発行や各種イベント開催を行い積極的なPR活動を展開。業務のIT化に積極的に取り組んでおります。建築・不動産業における総合的なサービスを図る一方で、不動産証券化のような金融事業/リゾート事業/旅行事業などにも積極的に参入をしております。 【無借金経営の安定性と、設立27年でプライム市場上場の成長性】 2000億円を超える売上高と無借金の経営体制から高い安定性を誇ると共に、プライム市場上場を果たした後も高い成長性を維持。2017年4月期には、グループ連結売上3000億円を突破しています。上記の安定成長を支える他社との差別化要因を以下に挙げさせていただきます。 ■規格商品化による低価格帯での商品提供:商品を規格化することにより部材の大量生産を可能としました。 ■内製化の推進:地主様への提案から部材調達・施工・管理・仲介までを全てグループ企業でカバーすることにより、大幅なコストダウンを実現しております。関連子会社⇒・ナスラック(住設機器の製造販売、鉄骨・木材など建材全般の製造販売)、東建リースファンド(金融・保険業)、東建多度カントリー(ゴルフ、ホテル事業)など。 ■社内外に対するシステム化:社内業務のシステム化による業務効率化はもちろんのこと、社外に対しても積極的にシステム化を推進しております。土地活用システム<Bridge(ブリッジ)>に代表される、「東建ITマネジメント・システム」を確立し、ISMS(情報セキュリティマネジメントシステム)及びBS7799の取得によってさらなる進化を遂げております。 |
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