トップ建設・住宅・土木 - 土木施工管理 - 正社員 - 北海道,青森県,その他46件【海外】【全国型・エリア限定型選択可】土木施工管理職
非公開求人
掲載元 マイナビスカウティング
【海外】【全国型・エリア限定型選択可】土木施工管理職
土木施工管理
東京都
600万円〜1000万円
正社員
仕事内容
海外事業は土木事業の中長期戦略において『注力して育てる分野』として位置付けられています。海外事業の成長には、その基盤となるODA海外インフラ整備を確実にこなすことができる組織の充実が必要不可欠であり、その中核を担う即戦力人材の確保が最重点課題となっています。
【仕事内容】
当社が手掛ける海外ODA事業のうち、土木系プロジェクトサイトにおける施工管理業務全般です。
施工計画立案、積算、現場の施工管理全般(品質、安全、工程、原価管理)など多様な業務を手掛けていただきます。
【基本的な業務の流れ】
▼具体的なプロジェクト内容の把握
▼契約業務
▼施工計画の立案、施工図の作成
▼工程表の作成、工程検討
▼材料、機械の段取り
▼工事業者(協力会社)の手配・指示、打ち合わせ
▼施工現場における品質、原価、工程、安全、環境の管理
▼竣工、引き渡し
【キャリアパスについて】
・作業所配属の職員から副所長、作業所長、工事課長、施工部門長、支店長、役員というキャリアパスがあります。
・途中で本社の工事統轄部門で内勤スタッフとして働く道もあれば、これまでの経験を生かして営業職等に転身することもあります。
・施工管理業務以外にも工事内勤スタッフ、営業等の業務を経験することもあります。
※作業所勤務の場合は、プロジェクトを遂行する当該国への赴任となります。その際、休日及び祝祭日はプロジェクト実施国の法律に従うことになります。
※プロジェクトの進捗により、一時的な国内作業所勤務の可能性があります。
<雇用形態>
【全国型】日本国内全国及び海外拠点(海外作業所を含む)
【エリア限定型】勤務地については、海外拠点の地域に限定する(但し、一時的な海外拠点間の異動の可能性有。一時的な日本国内勤務の可能性有。)
募集要項
企業名 | 非公開求人 |
職種 | 土木施工管理 |
勤務地 | 東京都 |
給与・昇給 | 給与:応相談 (30歳全国型総合職モデル)約670万円 (35歳全国型総合職モデル)約820万円 (40歳全国型総合職モデル)約880万円 ※課長職以上:約1,000万円以上 (30歳エリア限定型総合職モデル)約610万円 (35歳エリア限定型総合職モデル)約740万円 (40歳エリア限定型総合職モデル)約790万円 |
勤務時間 | 08:30~17:30 |
待遇・福利厚生 | 健康保険 厚生年金 雇用保険 労災保険 ・退職金制度・財形住宅貯蓄・融資・生命共済・社内預金・自社株投資会 通勤手当 住宅手当 家族手当 残業手当 作業所長手当・独身寮(個室、冷暖房完備)・社宅等・全国に保養施設、宿泊施設など有り・共済会 |
休日・休暇 | 年末年始 夏期休暇 ・完全週休2日制(土・日)・祝日・年次有給休暇(20日、最高40日まで保有可)・慶弔など特別休暇・時間単位年休制度有 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須(MUST)】
・一級土木施工管理技士保有
・総合建設会社にて海外の土木施工業務を3年以上経験された方
・高専卒以上で土木学科系を専攻
その他・PR
募集背景
その他
コンサルタントより詳細をご説明させていただきます
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 非公開求人 |
設立年月 | 1936年7月 |
資本金 | 230億円 |
従業員数 | 4231名 |
事業内容 | 事業内容 1.建築一式工事、土木一式工事等に関する調査、企画、設計、監理、施工その総合的エンジニアリングおよびコンサルティング業務。 2.地域開発、都市開発等に関する調査、企画、設計、監理、施工、その総合的エンジニアリング及びコンサルティング業務。 3.不動産の売買、賃貸、仲介、管理および鑑定。 4.再生可能エネルギー等による発電事業等。 会社特徴 当社は、1881年(明治14年)の創業以来、学校や病院をはじめとする暮らしに寄り添う建物はもちろん、国の重要文化財やインフラなど、様々な施工に携わってきました。 中でも当社が得意とする医療・福祉施設では、有する知見と実績を糧に、高度な安全性や機能性はもちろん、経営面での安定性や、スムーズなサービス運用の導線など、いわば「全体最適されたプラン」を大切に施工しています。少子高齢化が注目される近年、「これからの医療・福祉の姿」をかたちにするやりがいがあります。 確かな品質のものづくりを通じて安心・安全、快適な社会づくりに貢献しています。今後も強みである建設事業を中心に、投資開発や海外事業の推進、国内グループ会社の連携強化により、事業領域の拡大と建設とのシナジーを得ながら新領域へと事業を拡大していきます。 |