トップ総合電機 - コンサルティングSE,システムコンサルタント,その他3件 - 正社員 - 東京都企画・管理・利活用促進<業務系システム>
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東証プライム上場、日系光学機器メーカー
掲載元 マイナビスカウティング
企画・管理・利活用促進<業務系システム>
コンサルティングSE、システムコンサルタント、ERPコンサルタント
東京都
600万円〜1000万円
正社員
仕事内容
■全社として「顧客・従業員重視のDX」を推進しており、それをプロジェクトとして事業部門とIT部門が協働しながら進めていただきます。
【具体的には】
・全社/事業部門のデジタル技術活用を進めるプロジェクトに参画
・各部門のデジタル活用に関する課題を抽出し解決に導く
・各部門の現状を分析して、基幹システム刷新に関連する業務効率化を全社視点とデータガバナンスの視点で提案し推進
・関連プロジェクト間の情報共有・情報活用により円滑なプロジェクト進行に導く
【中期計画内容抜粋】以下4つの柱の実現、そのためにデータ活用推進できる基幹システム刷新やリテラシー向上、セキュリティやガバナンスの整備が共通して必要です。
顧客体験・満足では
(1)「お客様の顔が見える、お客様もニコンが見える」カスタマーリレーション
(2)「アイデアを価値に転換し、すぐにお客様に提供」として、アイデアを形にするデジタルサービス拡充やデジタルマーケティング強化
従業員体験・満足では
(3)「データを活用した業務運営」として、データ連携やプロセスのデジタル化
(4)「デジタルインフラの整備で多...
募集要項
企業名 | 東証プライム上場、日系光学機器メーカー |
職種 | コンサルティングSE、システムコンサルタント、ERPコンサルタント |
勤務地 | 東京都 |
給与・昇給 | 550-1000万円 ※諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合がございます。詳しくはコンサルタントまでお問い合わせ下さい。 |
勤務時間 | 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、時間外手当 独身寮(20代、ご実家が勤務地まで2時間以上の方が対象。最低3年間もしくは30歳までの長い期間入寮可能。その他規定ございますので確認お願い致します。)、退職金、財形貯蓄、社員持株、保養所 |
休日・休暇 | 年間128日/(内訳)完全週休2日制(土日祝)、夏季休暇、年末年始、有給休暇、慶事休暇、産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、リフレッシュ休暇(勤続年数10年毎)、ボランティア休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
【面接回数】2~3回※基本的に2回の面接となります。
【選考フロー】
一次面接(WEB)⇒ 二次面接(WEB)⇒ 最終面接(対面)
必要なスキル
【必須要件】
製造業で基幹業務システムに関する3年相当のシステム経験があり、加えて以下のいずれかを満たす方
・システム開発における上流工程経験
・ユーザー部門との協働によるシステム面からの事業推進支援
・IT活用による業務改革・業務改善の推進
【歓迎要件】
・ユーザーに対するソリューション提案経験 3年程度
・IT戦略立案・IT投資計画の策定
・加工組立型産業でのシステム経験
・経理や人事などのコーポレート系業務システム経験
その他・PR
募集ポジション
課長クラス
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 東証プライム上場、日系光学機器メーカー |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場、100年以上の歴史を持つ光学機器メーカーです。創業以来培ってきた「光利用技術」と「超精密技術」を基盤に事業を展開。「Nikon」ブランドで知られるデジタルカメラの開発・製造などを行う「映像事業」、FPD露光装置や半導体露光装置の開発・製造を行う「精機事業」、顕微鏡や超広角走査型レーザー検眼鏡を取り扱う「ヘルスケア事業」などを行なっています。アメリカ・ヨーロッパ・アジアなどに90以上のグループ会社を置くグローバル企業であり、売上高の8割以上を日本国外が占めています。 【注力分野】 2022年~2025年の中期経営計画では、「完成品販売中心のビジネスからの進化」を継続課題にあげており、完成品/サービス/コンポーネントが一体となったソリューションを提供するビジネスモデルへの変革に取り組んでいます。また、「映像・精機事業に並ぶ収益の柱育成」も継続課題としており、「ファクトリー」「エネルギー」「ライフ&エンターテインメント」「ヘルスケア」に注力していく方針。その成長ドライバーとして、「光学・EUV関連/コンポーネント」「材料加工・ロボットビジョン」「デジタル露光」「映像コンテンツ」「細胞受託生産・創薬支援」をあげています。 【研究開発投資】 2022年3月期の研究開発投資は611億700万円、売上収益研究開発投資率は11.3%です。今後も全体最適化を図るとともに、既存事業と新領域における中長期の成長基盤構築に向けた投資を継続していく方針です。 |