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株式会社先端教育事業

掲載元 doda

【進行・管理】地方創生に貢献◎「月刊事業構想」などメディア・ウェビナー事業 【エージェントサービス求人】

マーケティング、広報・宣伝、一般事務

本社 住所:東京都港区南青山3-13-…

400万円〜599万円

雇用形態

正社員

仕事内容

\メディア・ウェビナー事業の進行担当!地方創生×イノベーションに貢献/
メディア事業は、自社メディアを基盤とした誌面企画・ウェビナーの企画・提案・実行を通し、顧客のブランディング・マーケティング活動を支援しています。「月刊事業構想」は1781自治体すべてが読者で、首長の閲読率は驚異の84%!読者基盤を活かしさらに事業拡大中です。
その中で進行担当は、受注案件の雑誌広告やイベントが世に出るまでの、進行全般を統括。正確・迅速な対応と円滑なコミュニケーションで、より満足度の高い成果を目指していただきます。

◆職務内容詳細:
誌面広告・ウェビナーの進行スケジュール策定/クライアントやゲスト・協力者とのコミュニケーション/誌面・動画の確認・編集部との連携/掲載誌手配など
※顧客は、企業の経営者、経営幹部、マーケティング部門、ブランディング部門、営業開発部門などです。

◆入社後の流れ:
OJT研修を経て、徐々に業務の全体像やコツを掴んでいただきます。成長スピードによっては早期にひとり立ちすることも可能!
一定の成果を上げられるようになれば、オペレーション改善・新しい取り組みやマネジメントポジションにもぜひ挑戦いただきたいと考えています。

◆配属先:
現在在籍しているカスタマーサクセス・進行担当者は2名です。営業担当や編集部などと連携し合いながら、チームで業務を進めていただきます。

応募条件・求められるスキル

<最終学歴>大学院、大学卒以上
<応募資格/応募条件>
成長期にある当社では、新しいことに前向きで、成長意欲のある方を求めています◎
◆必須経験:
法人営業経験 メディア・印刷業界での業務経験のある方は大歓迎です!

◆求める人物像:
当社理念・事業に対して共感いただける方/自身の幅を固定せず主体的に業務に取り組める方/複数のステークホルダーと協働し合える方
※マッチする志向性…スピード感をもって事業・自身を成長させたい!社会の役に立つ事業に関わりたい!

募集要項

企業名株式会社先端教育事業
職種マーケティング、広報・宣伝、一般事務
勤務地<勤務地詳細>
本社
住所:東京都港区南青山3-13-18 313南青山
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
給与・昇給<予定年収>
400万円〜550万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):312,275円〜429,378円
固定残業手当/月:74,644円〜102,635円(固定残業時間21時間0分/月)
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

<月給>
386,919円〜532,013円(一律手当を含む)

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
残業手当:有(固定残業代制 超過分別途支給)
固定残業時間:21.0時間/月

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間<労働時間区分>
フレックスタイム制
コアタイム:10:00〜17:00
休憩時間:60分
時間外労働有無:有

<標準的な勤務時間帯>
9:00〜18:00
<その他就業時間補足>
平均残業時間:社員クラス(平均月20時間程度/マネージャークラス(平均月40時間程度)
待遇・福利厚生通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:上限:25,000円
社会保険:補足事項なし
退職金制度:法人規程による

<育休取得実績>
有(育休後復帰率100%)

<教育制度・資格補助補足>
◆OJT研修
◆その他教育研修制度

<その他補足>
団体保険、慶弔見舞金、定期健康診断
休日・休暇完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇10日〜20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数120日

完全週休二日制(土曜、日曜、祝日)・夏期3日・年末年始5日
その他(土曜日出勤あり)
■有給休暇:入社半年経過時点10日・最高付与日数20日
提供キャリアインデックス

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雇用期間

<雇用形態補足>
期間の定め:無
(雇用期間の定め:無)

<試用期間>
3ヶ月
(試用期間中の勤務条件:変更無)

企業情報

企業名株式会社先端教育事業
資本金100百万円
平均年齢35歳
従業員数31名
事業内容—事業概要—
◆研究所事業:新規事業開発を担う人材・イノベーション推進育成プログラム/次世代幹部育成プログラム/社内風土改革プログラム/ビジョン・ミッションステートメント策定・浸透支援/国・自治体からの受託事業/産官学連携による事業/その他研修など
◆メディア事業:月刊誌およびオンラインメディア広告/地方創生ウェビナー/全国自治体首長アンケート/政策研究会など
URLhttps://www.sentanjigyo.co.jp/
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