トップメーカー・技術系その他 - 機械・機構・実装設計・開発,サポートエンジニア,フィールドエンジニア - 正社員 - 大阪府【大阪】サービスエンジニア ※第二新卒可
株式会社アントンパール・ジャパン
掲載元 イーキャリアFA
【大阪】サービスエンジニア ※第二新卒可
機械・機構・実装設計・開発、サポートエンジニア、フィールドエンジニア
大阪府箕面市船場東3‐4-17 箕面千…
450万円〜600万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
同社の分析装置においてサービスエンジニアをお任せします。
【職務詳細】
・機器の保守メンテナンス、校正、修理業務及び見積作成
・電話、メールによるお客様対応
・機器の納品業務(設置・測定・取り扱い説明等)
・顧客訪問(週2~3回程度、社用車有)
・個人の出張・社内業務のスケジュール管理
・基礎から学べる充実したトレーニングシステムによる研修
※担当エリア:西日本(愛知~沖縄あたりまで)
入社後はサポート体制を整えており、社内システムや装置トレーニング等があります。実際に装置を扱ったり、エンジニアスタッフと同行して外出先に訪問し、無理なく業務に慣れて頂ける環境が整っています。
取引先は大手飲料メーカー、石油化学メーカー、エレクトロニクスから自動車メーカー、製薬メーカー、大学、公立研究機関など様々です。
安全性や高い機能性が重要視される今、製品の研究開発や評価、品質管理、生産に至るまで様々なエリアで分析機器や物性測定器への期待は高まっています。
競合他社は様々ありますが、お客様の問題や解決に自社製品の特徴や強みが役立っていることが実感できます。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】
・分析装置、理化学機器に興味がある方
・サービス、フィールドエンジニアに興味がある方
・普通自動車運転免許をお持ちの方
【尚可】
・サービス、フィールドエンジニアの経験がある方
・機械、電気関係の知見をお持ちの方
・理化学系分析経験者
・仕事にやりがいを求める方/コミュニケーションをとるのが得意な方
・英語初級以上(社内システム・マニュアル・トレーニングに英語表記あり、海外研修有)
■研修について:東京本社にて研修(2週間~1ヶ月程度)を行い、同社装置のトレーニングを行います。各人のスキルに合わせ3~6ヶ月後を目途に独り立ち、顧客訪問を予定しています。
募集要項
企業名 | 株式会社アントンパール・ジャパン |
職種 | 機械・機構・実装設計・開発、サポートエンジニア、フィールドエンジニア |
勤務地 | 大阪府箕面市船場東3‐4-17 箕面千里ビル8階 北大阪急行電鉄「箕面船場阪大前」駅より徒歩7分 勤務地変更の範囲:勤務地からの変更はなし |
給与・昇給 | 4,500,000円 〜 6,000,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:450万~600万円 年棒制:月額375000円 賞与:有(年俸とは別途賞与制度あり) 昇給:年1回 ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3ヶ月) ■福利厚生: 通勤手当/退職金制度※社内規定あり/介護休業規定あり、育児休業規定あり ■勤務時間:勤務時間目安:9時00分~17時30分(事業場外みなし労働時間制のため) 休憩時間:60分 ■喫煙情報:屋内禁煙 |
休日・休暇 | 年間休日日数132日/完全週休2日制(休日は土日祝日)/年間有給休暇10日~20日(入社半年後付与※初年度は下限日数を入社月に応じて換算)/夏季休暇(3日間)/年末年始休暇(12/30~1/4)/設立記念日(10月の第2金曜日) |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考→一次面接→二次面接→内定 ※状況により選考フローが変更になる場合がございます
企業情報
企業名 | 株式会社アントンパール・ジャパン |
設立年月 | 2008年10月 |
資本金 | 1億円 |
事業内容 | 【事業内容】■分析機器・ラボ用機器の製造販売■精密機械部品,電子部品,金属部品の製造販売■材料の機械的特性を測る試験機の開発・製造・販売 【会社の特徴】同社は、オーストリア本社を持つアントンパール社の日本法人として、分析機器や物性測定機器の輸入販売・技術サポートを展開しています。親会社であるアントンパール社は、密度・濃度計やレオメーター、小角X線散乱装置(SAXS)などの分野において、世界的にトップクラスの技術力とシェアを誇ります。特に電子式密度計では世界・国内ともに圧倒的なシェアを持ち、業界の標準的存在となっています。 グローバル全体で37の支社と約4,500名の従業員を擁し、全売上の約2割を研究開発に投資。これにより、顧客の高度化するニーズに応える革新的な製品開発を実現しています。慈善団体であるザントナー基金がオーナー企業である点も特徴で、長期的・持続的な成長を重視する経営体制が整っています。日本法人においても高付加価値製品の提供を通じて、科学技術や産業の発展に貢献しています。 |