ITインフラエンジニア＜Microsoft365領域＞

社内システム開発・運用

広島県、北海道、青森県、岩手県、宮城県…

￥

600万円〜900万円

正社員

仕事内容

■全社の間接業務の生産性の倍増に向けて、下記業務を中心にご担当頂きますが、複数のご経験・スキルに応じて当面の業務を決定します。また入社後のご活躍次第で、他領域を含めて多岐にわたる領域へチャレンジすることが可能です。

【担当業務】
・日々、追加・変更されていくサービス・機能の効果・リスクを事前に評価し、主にMicrosoft365テナント側の設計・設定を実施します。
・具体的には、Teams・OneDrive・SharePoint Online・Exchange Online等の各ツールの1～2個を担当し、新機能の情報をMicrosoft社等から得て、仕様を確定させ、実装・テストをITベンダーとともに実施します。
・また、既存機能についても、経営層や利用者からの要望に基づき、継続的に改善を実施します。

【勤務地】
ご希望に応じて、フルリモートでの就業も検討可能です。ただし、セキュリティインシデント発生時や大規模障害時には、広島本社に緊急出張（当日もしくは翌朝）していただくケースがあります。このため、フルリモートでの居住地は最大3時間で出張移動できる地域に限ります（想定地域：関西...

募集要項

企業名	マツダ株式会社
職種	社内システム開発・運用
勤務地	広島県、北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
給与・昇給	600-900万円 ※上記はあくまで想定年収です。スキル／経験に応じて、相談に応じます。
勤務時間	09:00 - 17:45（コアタイム：00:00 - 00:00）
待遇・福利厚生	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金通勤手当退職金、借上住居 (独身者／単身者)
休日・休暇	年間121日／（内訳）週休2日制（土曜・日曜）※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇年間有給休暇：15日～20日（左記は毎年10月に付与／入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します）
提供	キャリアインデックス

応募方法

必要なスキル

【必須要件】
・Microsoft365を用いた情報活用・市民開発ツールの調査・評価・企画・設計・実装・展開・利活用推進のいずれかの経験をお持ちの方

【歓迎要件】
・大規模環境の構築、運用経験(例：サーバ100台超、利用者数1,000人超等)をお持ちの方
・チーム運営能力があり、プロジェクトリーダー経験をお持ちの方
・海外エンジニアと英語でコミュニケーションが取れる英語力、またはそれ相当のご経験をお持ちの方（会話力、文章力のいずれも）
・利用者サポートのご経験のある方
・安全な実装、情報管理の啓発などのご経験のある方

その他・PR

雇用形態

【正社員】

企業情報

企業名

マツダ株式会社

事業内容

【概要・特徴】
東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。

【技術開発】
世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI（火花点火制御圧縮着火）」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20～30％改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。

【注力分野】
クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95％、EV車は5％の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。

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