トップ半導体・電気・電子部品 - 営業・セールス(法人向営業),コンサルティング営業・企画営業(法人向営業) - 正社員 - 神奈川県提案営業・Account Manager<情報機器・データ通信・コンスーマエレクトロニクス業界>
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TE Connectivity Japan合同会社
掲載元 マイナビスカウティング
提案営業・Account Manager<情報機器・データ通信・コンスーマエレクトロニクス業界>
営業・セールス(法人向営業)、コンサルティング営業・企画営業(法人向営業)
神奈川県
800万円〜1200万円
正社員
仕事内容
■国内大手OEMメーカの顧客何社かの直販営業業務を担当していただきます。
【具体的には】
・ 担当顧客に対し、既存ビジネスの堅守、また当該ビジネスシェア拡大に向け、提案営業の立案遂行
・ 担当顧客に対し、継続して顧客満足のいくQCDSの提供、および本実践のための社内各部署との連携構築とその強化
・ チーム内で連携しながら、同社価値を的確に担当顧客に訴求していく売り込みの実現
※国内大手事務機メーカ・通信機器メーカおよびコンスーマエレクトロニクス分野のお客様に対して、弊社の製品を中心とする接続ソリューション(コネクタ)を提案、売込みを遂行し、売上拡大を図ります。同時に、お客様との良好な関係の維持と更なる深耕により、中長期的なビジネス成長を図っていくポジションです。
【事業部の紹介】
■Data & Devices事業部 (データ通信・情報機器・コンスーマーエレクトロニクス業界)
あらゆる機器が有線・無線でつながるコンスーマー市場の拡大や、ビッグデータに代表される情報トラフィックの増加の加速により、さらなる高速かつ大容量の処理能力がネットワーク通信システムおよびデータセンターに求...
募集要項
企業名 | TE Connectivity Japan合同会社 |
職種 | 営業・セールス(法人向営業)、コンサルティング営業・企画営業(法人向営業) |
勤務地 | 神奈川県 |
給与・昇給 | 800-1200万円 |
勤務時間 | 08:30 - 17:00(コアタイム:11:30 - 13:30) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 食事手当、社保完、交通費支給、慶弔見舞金、宿泊施設利用補助金、奨学金、社員食堂 交通費支給、退職金・財形貯蓄制度、慶弔見舞金、家族旅行補助金、保養所、奨学金、社員食堂(カフェテリア形式) |
休日・休暇 | 完全週休2日制(土・日)、祝日、夏季・年末年始休暇、有給休暇、傷病休暇、年間休日129日~131日(※カレンダーによる)、慶弔休暇、誕生日休暇、リフレッシュ休暇、ゆとり休暇、産前・産後休暇、育児休業、介護休業 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
※下記、いずれも必須
・ 語学:英語 - 中級程度以上(目安TOEIC600点、または相応の実力)※取引先を含む海外拠点と、日常的にメールや電話による情報交換と会議の機会があります。
・ PCスキル(Microsoft Office〔EXCEL、Word、Power Point〕
・ 電子部品メーカや電材商社代理店での営業もしくは技術/FAE経験が5年以上
・ 普通自動車第一種運転免許
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | TE Connectivity Japan合同会社 |
事業内容 | 【概要・特徴】 世界最大級の外資系電子部品メーカー「TE コネクティビティ社」の日本法人。日本法人は1957年に設立。外資系企業として、IBMに次いで2番手で日本に単独進出し、日本に根付いたビジネスを行なっています。グローバルでは世界50カ国以上に拠点を有しており、世界トップシェアのコネクタをはじめ、数多くのエレクトロニクス製品を提供しています。売上の約6割を占める自動車以外にも、電力、通信、家電などポートフォリオを幅広い分野に展開。2023年度における売上高は160億ドルであり、コネクタ専業メーカーの中では世界トップクラスとなっています。 【強み】 日本発の高品質な電子部品をグローバル市場に迅速に提供する、次世代ファクトリーを静岡県掛川市に保有。開発セクションを統合し、設計と生産を一体化した製品づくりを行なっています。また、生産・検査設備の実績データを自動収集し、無駄のない最適生産を実現しています。国内製造業の営業利益率が平均約4.0%の中、同社の営業利益率は約15%と安定した業績を築いています。 【技術開発】 約8万の従業員のうち、技術者は約7,500名。研究開発費に6億ドル以上を投資し、新技術の開発に注力しています。約50万種類の製品数と15,000件以上の特許件数を有し、業界スタンダードとなる数多くの製品を製造。特許を取得することにより、製品を独占販売することができ、製品競争力強化、経営の安定化へとつなげています。 |