トップサービス系その他 - 営業・セールス(法人向営業),コンサルティング営業・企画営業(法人向営業) - 正社員 - 大阪府東証プライム上場の法人新規営業/日本の資本市場を支える企業です/風通し良く入社後OJTも充実/北浜駅
株式会社 プロネクサス
掲載元 イーキャリアFA
東証プライム上場の法人新規営業/日本の資本市場を支える企業です/風通し良く入社後OJTも充実/北浜駅
営業・セールス(法人向営業)、コンサルティング営業・企画営業(法人向営業)
大阪府大阪市中央区(Osaka Met…
450万円〜650万円
正社員
仕事内容
■ 上場を志向する未上場企業に対する提案営業をお任せします。
■ 上場を目指す企業に開示書類作成に関するコンサルや書類作成支援システムを提供し、その他上場までの様々なお困りごとをサポートする営業がメイン。
■ 上場後も引き続きルーティン開示となる書類の更なる効率化や、開示業務の最適化にむけて営業がサポートを行います。※ 営業のバックヤードには、様々なお困りごとに対応できる支援部隊が控えております。
■ 担当顧客数:当初は平均10社程度、将来的に40社程度の企業を担当
<求人お薦めポイント>
【仕事の魅力】上場を志向する未上場企業が顧客。やり取りするのは顧客の管理部門(経理/総務等)で役員クラスとの接点も多く、経営者の視点や判断に直に触れながらのご提案。上場するまで息の長い支援を行うため、上場時はお客様から感謝される社会貢献度の高い仕事です。
■ 東証プライム市場上場企業です。
■ 安定経営かつ投資家向けの“企業情報”を扱うディスクロージャー・IR実務支援ビジネス先駆者です。
■ 資本市場インフラとして日本の株式市場を支える企業です。
■ 顧客の窓口は、上場企業の経営層や管理部門になります。
■ 風通し良く長くご勤務出来る社風です。
■ 全社平均残業25時間/月
■ 完全週休2日制(土日)祝日
■ 有給休暇の取得推奨やイベント休暇制度もあり働きやすい労働環境です。
■ リモートワーク有(働き方改革を志向し、在宅勤務や時差出勤などを取り入れています。~在宅勤務についてはセキュリティルールなど一定の条件はあります~)
応募条件・求められるスキル
■ 必須:法人営業で新規顧客開拓のご経験
■ 歓迎:銀行/証券/保険会社等で個人/法人営業で新規顧客開拓の経験者
■ 求める人物像:主体性を持って業務に取り組める方/前向きにスピード感を持って取り組める方
募集要項
企業名 | 株式会社 プロネクサス |
職種 | 営業・セールス(法人向営業)、コンサルティング営業・企画営業(法人向営業) |
勤務地 | 大阪府大阪市中央区(Osaka Metro堺筋線/北浜駅 徒歩1分) マイカー通勤不可 屋内禁煙(喫煙室あり) |
給与・昇給 | 4,500,000円 〜 6,500,000円 |
待遇・福利厚生 | <給与> 年収:450万~650万円(月給制) 月給:27.4万~40万円 賞与:4.2ヶ月/年間 <待遇等> 通勤手当:全額支給 昇給:年1回 4月 社会保険:健康保険,厚生年金,雇用保険,労災保険 定年:有 60歳 再雇用制度:有 退職金制度:有 在宅勤務制度:有 ■ 福利厚生ほか 社員持株会、長期収入サポート、リソルクラブ、健康保険組合契約施設 スポーツクラブ会員、社内クラブ活動(野球、スキー、サッカー、ゴルフ、ボーリング、バドミントン、釣り、囲碁、フラワーアレンジメント、茶道)等 ※ 育児休暇制度は実績多数あり。 ■ 教育:長期的な育成を行い、全員がプロを目指せる人事制度導入。特に専門性や適性の高い社員はスペシャリスト職に抜擢。貢献度合に応じ待遇に反映させ、専門力の向上を推し進めています。 ■ 環境・働き方:若手からシニアまで幅広く在籍。また中途入社社員も多いため、中途入社でも馴染みやすい環境で働くことができます。 残業は全社平均月約25時間。在宅勤務が導入されており、出社勤務と在宅勤務の併用となります。仕事もプライベートも両立可能です。離職率も低く働き易さと風通りの良さは… |
休日・休暇 | 完全週休二日制(土曜 日曜)祝日 年末年始5日 年間休日:121日 |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
その他
<雇用形態補足>
雇用期間:期間の定めなし
試用期間:有(3ヶ月)
<勤務時間>
9:00~17:30(休憩60分)
繁忙期5~7月は定時時間~18:00
時間外勤務:月平均25時間
フレックスタイム制:無
企業情報
企業名 | 株式会社 プロネクサス |
設立年月 | 1947年05月 |
資本金 | 3,058百万円 |
事業内容 | 株式公開(IPO)・企業情報開示(ディスクロージャー)・IR関係書類の印刷並びにデジタルコンテンツ制作、コンサルティングなど 主要取引先:上場会社を中心とした一般事業会社、投資信託・金融商品関連会社 約3,000社 |