トップ建設・住宅・土木 - 設計(建築・土木) - 正社員 - 埼玉県,東京都建築企画職【ベストベンチャー100に選出企業/投資用不動産/年間休日123日/埼玉or東京勤務】
非公開求人
掲載元 マイナビスカウティング
建築企画職【ベストベンチャー100に選出企業/投資用不動産/年間休日123日/埼玉or東京勤務】
設計(建築・土木)
埼玉県さいたま市、東京都千代田区
600万円〜800万円
正社員
仕事内容
中古物件再生事業、新築アパートの建築・建替え事業に携わっていただきたいと思います。
【具体的に】
■中古物件再生事業における施工管理
■新築アパートの企画、設計
■建材など発注、原価管理、現場監督
■営業との打ち合わせ、建物の現地調査・診断等
(■中古物件のリノベーションの提案)
(■リゾート事業の企画、設計)
【ポイント】
■現場の監理だけでなく、設計・プランニング・原価管理など上流から携われます。
■賃貸管理事業をしているため、建築後の物件に長期で携われます。
■チームプレーを大切にしている社風のため、営業部門との距離が近いです。
【企業の特徴】
関わる人すべてを幸せにする「三方よし」を掲げている為、「飛び込み」や「ノルマ」が無く、お客様へ無理な営業は行っていません。
その為、インセンティブ(出来高)ではなく固定給を最大化しています。また、平均年齢26歳と若手が多い環境なので、上が詰まっている事もなく、結果次第で早い段階から幹部として経営に携わる事ができます。
募集要項
企業名 | 非公開求人 |
職種 | 設計(建築・土木) |
勤務地 | 埼玉県さいたま市、東京都千代田区 |
給与・昇給 | 【年収例】600万円~800万円(25歳~30歳例) 【月給例】350,800円~ 上記月給には月60時間分の固定残業代(110,800円~)を含む。超過分は別途支給有り。 ※経験等を考慮の上、同社規定により決定します。 試用期間中の給与:月収の80%程度 ■昇給:あり ■賞与:あり(2回予定) ※会社の業績と個人の業績によって変動 例)下記年収は住宅手当(単身3.5万円)と宅建手当(1.5万円)を含む 社会人2年目 600万円~ 社会人3年目 660万円~ 社会人4年目 690万円~ 社会人5年目 710万円~ 【資格手当】※試用期間終了し登録後に支給いたします。 一級建築士手当:月額3万円 二級建築士手当:月額2万円 1級施工管理技士手当:月額1.5万円 |
勤務時間 | 09:00~18:00(休憩60分)、時間外勤務有り |
待遇・福利厚生 | 【社会保険完備】 健康保険 厚生年金保険 雇用保険 労災保険 【福利厚生、その他制度】 ●通勤手当 ●扶養手当:1人に対して1万円/月(3万円/月上限) ●住宅補助(単身:3.5万円/月、ファミリー:5.5万円/月) ●宅建手当(1.5万円/月) ●育児支援制度 ●出張手当 ●奨学金補助制度:奨学金の返済義務がある社員に対し、奨学金の月々の返済相当分を給与に上乗せして支給(上限3万円) ●カフェテリアプラン制度:旅行、帰省等でかかった金額の全額(上限10万円)を会社が負担 ●社員旅行・スポーツクラブ利用制度・独立支援制度 ●退職金制度、寮社宅有り ●屋内禁煙 【資格手当】※試用期間終了し登録後に支給いたします 一級建築士手当:月額3万円 二級建築士手当:月額2万円 1級施工管理技士手当:月額1.5万円 |
休日・休暇 | 【年間休日123日】 週休2日(水曜、日曜)、祝日 夏季休暇・年末年始休暇・GW休暇(各7~8日ずつ)、有給休暇(10~20日)、慶弔休暇、育児休暇最長2年間(勤続1年以上)、特別休暇:誕生日に限らず、年に3日間、所定の有給休暇とは別に取得可能。 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社(もしくは電話)面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
↓
【企業様】書類選考⇒面接2回⇒内定
※適性試験の実施がございます。
必要なスキル
【必須】
■二級建築士もしくは1級建築施工管理技士の資格をお持ちの方
■設計・施工管理などにかかわるご経験
【歓迎】
■一級建築士の資格をお持ちの方
その他・PR
募集背景
組織強化のため
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 非公開求人 |
設立年月 | 2005年12月 |
資本金 | 1億円 |
従業員数 | 200名 |
事業内容 | 収益用不動産の売買・仲介・賃貸管理 【会社概要】 【日本ではまだ数少ない個人向け資産運用会社(プライベートアセットマネジメント)です】 不動産の中でもアパートやマンションといった収益用不動産に特化し、創業以来事業展開しています。 不動産業界のなかでも、収益用不動産は特殊な分野のため税務・法務を中心とした専門的な知識が求められます。 さらに、単に不動産を売る・買うというところから資産を形成し保全するという専門的な領域の業務を確立しております。 |