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パシフィックコンサルタンツ株式会社

掲載元 イーキャリアFA

【上下水道施設】在宅勤務制度有/所定労働7時間/業界最大手/即戦力採用

建設コンサルタント、設計(建築・土木)

本社 住所:東京都千代田区神田錦町 最…

600万円〜800万円

雇用形態

正社員

仕事内容

~創業68年以上の業界最大手・土木・建築系総合コンサルタント/在宅勤務可/ワークライフバランス〇/福利厚生充実/キャリアアップ、就業環境改善が見込める魅力案件~

■業務内容:
建設プロジェクトの企画・立案・調査・計画・設計・施工管理など、一連の技術サービスを提供する業界最大手・土木・建築系総合コンサルタントである当社において、
上下水道施設の設計業務をお任せ致します。

■業務詳細:
・下水道又は上水道の施設構造設計
・処理場、ポンプ場、管路等の実施設計(特に管渠の実施設計経験)、建築設計、電気設計、ストックマネジメント

■働く環境:
【(1)長期的に働き続けられる環境】
「働きがいを感じながら、能力を100%発揮し成果をあげる」ことができるよう、多様な働き方の推進・定着を強化。

【(2)在宅勤務可(週に2~3回程度)】
在宅勤務、サテライトオフィスの他に、移動時間の有効活用を目的として、モバイルワークを活用しています。

【(3)時差出勤制度】
オフィスへの出社、テレワークを問わず、時差出勤制度を取り入れています。社員は、始業時刻を5:00~11:00の間で選択できます。

【(4)ワークライフバランス】
毎週水曜日はノー残業デーです。同業他社にも働きかけを行い、年に2回の業界一斉ノー残業デーも主導しています。

■企業魅力
国内外に貢献する業界シェアトップクラスの「技術・知識集団」であり、68年以上の歴史を有する業界最大手・土木・建築系総合コンサルタント業界のリーディングカンパニー。
都市・地域計画、環境、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、情報、PFI、NPM、防災等の社会資本整備、維持管理に、卓越した技術と柔軟な頭脳をもって応え、日本経済の発展に伴い多くのプロジェクトに携わってきました。

応募条件・求められるスキル

<最終学歴>
大学院、大学、高等専門学校卒以上

<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・上下水道施設の設計経験
・構造設計一級建築士
・設備設計一級建築士
・一級建築士

募集要項

企業名パシフィックコンサルタンツ株式会社
職種建設コンサルタント、設計(建築・土木)
勤務地<勤務地詳細>
本社
住所:東京都千代田区神田錦町
勤務地最寄駅:東京メトロ半蔵門線/神保町駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙

<勤務地補足>
東京(神保町)、大阪、札幌、仙台、名古屋、広島、福岡、他全国の事業所に勤務します。

<転勤>


<在宅勤務・リモートワーク>
相談可
給与・昇給6,000,000円 〜 8,000,000円
待遇・福利厚生【勤務時間】
<勤務時間>
9:00~17:00 (所定労働時間:7時間0分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有

<その他就業時間補足>
※11:30~13:30分の内、1時間休憩
※勤務時間帯は一例となります。(出社時間選択制あり)

【雇用形態】
正社員

<雇用形態補足>
期間の定め:無

<試用期間>
6ヶ月

【給与】
<予定年収>
600万円~800万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):270,000円~570,000円

<月給>
270,000円~570,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
■昇給:年1回(10月)の評価による
■賞与:年2回(6月・12月)※賞与は業績連動、入社日により在籍期間按分あり
■モデル年収:大卒/実務経験9年…約700万円(残業月45時間、賞与年間4.0ヶ月を想定した場合)

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

【待遇・福利厚生】
通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金…
休日・休暇完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇13日~20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数122日

創立記念日(9/4)、年末年始(12/29~1/4)、リフレッシュ休暇、年次有給休暇(初年度13日)、夏期休暇、慶弔休暇、私傷病休暇、介護特別休暇、海外留学休職、ボランティア休職など
提供キャリアインデックス

企業情報

企業名パシフィックコンサルタンツ株式会社
設立年月1954年2月
資本金820百万円
事業内容■事業内容
土木・建築(系総合)コンサルタントとして、都市・地域計画、環境、情報、道路、鉄道、河川、上下水道、港湾、空港、建築、福祉、教育、医療、安全保障などの社会資本を支えるさまざまなプロジェクトに、技術的なトータルサービスを提供しています。
最近では、民間の資金やノウハウを公共サービスに活用するPFI(Private Finance Initiative)事業にも積極的に取り組んでいます。
※創立1951年9月(日本法人設立1954年2月)
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