トップ不動産 - 映像・サウンド系その他,プロパティマネージャー - 正社員 - 東京都【新宿】ホールやアリーナの開発・運営業務/土日祝休・年休120日/各種制度充実・退職金制度【エージェントサービス求人】
野村不動産コマース株式会社
掲載元 doda
【新宿】ホールやアリーナの開発・運営業務/土日祝休・年休120日/各種制度充実・退職金制度【エージェントサービス求人】
映像・サウンド系その他、プロパティマネージャー
1> 本社 住所:東京都新宿区西新宿8…
450万円〜649万円
正社員
仕事内容
【完全週休二日制(土日祝休)・年休120日・月残業20〜30h/フレックス制度あり/家族手当・住宅手当・退職金制度など各種制度充実/野村不動産グループ】
■業務内容:
【具体的には】
・ホール、スタジアム、アリーナ等の開発・運営
・エンタメ事業の企画立案、事業推進
・商業事業に関連する新たな事業機会の創出 など
■就業環境:
長期就業できる環境づくりに取り組んでおります。
・完全週休二日制(土日祝休)
・年休120日
・月残業20〜30h
・フレックス制度
■特徴:
フラットな組織で意欲的に業務に取り組める環境です。また中途入社の社員も多く、活躍できる風土があります。
■同社の魅力:
野村不動産コマースは1968年の創業以来、様々な商業施設開発を通じて、まちづくりに貢献してきました。野村不動産グループの商業施設分野を担い、豊富な実績とノウハウをもとに、日本全国の商業施設開発におけるコンサルティングから施設運営まで、商業事業の多様なニーズに応えています。
また商業施設に特化した業務を展開しているため、独自のデータやノウハウがあり、プロフェッショナルとしキャリアを積むことが可能です。
■同社担当者より:
当社は1968年の創業から半世紀にわたり商業に関わる業務に携わり、
2007年野村不動産グループ入り後は、グループの商業事業の中核を担っている会社です。
野村不動産の住宅ブランド「プラウド」と商業施設の複合開発など、グループ一体で取組むまちづくり事業や、
法定再開発や震災復興など、地域の発展に貢献する再開発事業、
「カメイドクロック」や「ユニバーサル・シティウォーク大阪」など、グループが運営するリート保有物件を含む
日本全国に存する商業施設のプロパティマネジメント事業を展開しています。
商業施設の企画開発から運営管理まで一気通貫で携わることができることが当社の最大の魅力です。
変更の範囲:会社の定める業務
応募条件・求められるスキル
<最終学歴>大学院、大学卒以上
<応募資格/応募条件>
■必須要件:下記、いずれかを満たす方
・イベント会社での経験がある方
・ホール、スタジアム、アリーナ等の運営経験がある方
・エンタメ業界の企画経験がある方
・商業事業に関連する新規事業企画経験がある方
■歓迎条件:
・デベロッパーや建築業界はもちろん、異業種(例:コンサル・インフラ・商社・行政等)において上記ご経験がある方
募集要項
企業名 | 野村不動産コマース株式会社 |
職種 | 映像・サウンド系その他、プロパティマネージャー |
勤務地 | <勤務地詳細1> 本社 住所:東京都新宿区西新宿8-5-1 野村不動産西新宿共同ビル 勤務地最寄駅:東京メトロ線/西新宿駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 <勤務地詳細2> 本社 ※2025年夏以降移転予定 住所:東京都港区芝浦1丁目1−1 BLUE FRONT SHIBAURA 勤務地最寄駅:JR線/浜松町駅 受動喫煙対策:屋内全面禁煙 変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む) |
給与・昇給 | <予定年収> 450万円〜600万円 <賃金形態> 月給制 補足事項なし <賃金内訳> 月額(基本給):250,000円〜350,000円 <月給> 250,000円〜350,000円 <昇給有無> 有 <残業手当> 有 <給与補足> ■年収:経験により決定 ■昇給 ■賞与 ■各種手当:家族手当、住宅手当、 ■退職金制度あり 賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。 月給(月額)は固定手当を含めた表記です。 |
勤務時間 | <労働時間区分> フレックスタイム制 フレキシブルタイム:6:00〜22:00 休憩時間:60分 時間外労働有無:有 <標準的な勤務時間帯> 9:30〜18:00 <その他就業時間補足> ■残業:20〜30時間程度 |
待遇・福利厚生 | 通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度 <各手当・制度補足> 通勤手当:全額支給(同社規定による) 家族手当:同社規定による 住宅手当:同社規定による 社会保険:補足事項なし 退職金制度:補足事項なし <定年> 60歳 再雇用制度あり <教育制度・資格補助補足> 宅地建物取引士、一級建築士、SC経営士、再開発プランナー等の資格取得費用について補助金制度あり <その他補足> ・確定拠出年金(DC) ・持株会 ・福利厚生倶楽部 ・フィットネスクラブ優待 |
休日・休暇 | 完全週休2日制(休日は土日祝日) 年間有給休暇1日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります) 年間休日日数120日 年末年始休暇、有給休暇、慶弔休暇、産前産後休暇、育児介護休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
雇用期間
<雇用形態補足>
期間の定め:無
<試用期間>
3ヶ月
企業情報
企業名 | 野村不動産コマース株式会社 |
資本金 | 243百万円 |
従業員数 | 190名 |
事業内容 | ■事業概要: 商業施設開発コンサルティング・プロパティマネジメント。商業施設に関する幅広い事業展開が特徴です。 ■沿革: 1968年、主に専門店設計とショッピングセンター計画の事業推進から事業をスタートした同社。その後、市街地再開発・民間商業開発などを、全国各地において独自の商業開発理論及び都市開発・計画手法に基づいて、数多く手掛けてきました。その実績と経験を生かして、現在ではクライアントの事業判断を促す調査・企画、事業計画から商環境設計、テナントシーリング、商業施設のデューデリジェンス、プロパティマネジメント事業などを展開し、トータルな商業コンサルティングを行っています。2007年には野村不動産ホールディングスの傘下となり、野村不動産グループの商業施設開発における中核企業として存在感を発揮しています。 ■特徴: ・同社は商業に特化した事業展開を行っています。市街地再開発や民間商業開発などに関する商業コンサルティングから、プロパティマネジメント、テナントリーシングなど多彩な業務を展開する事で、幅広いクライアントから支持されています。 ・マンションなどの短期開発物件ではなく、ショッピングセンターなど、計画・企画から実際にオープンするまでの期間が長い商業施設を扱っています。そのため、長期的な視野をもって事業計画が立てられるため、継続的な収益が見込めます。 ・マンションの分譲などの住宅部門・法人営業部門・資産運用部門の3つの事業を主軸としている野村不動産社と「商業施設」の部門に強みをもつ野村不動産コマースとの提携による、互いの主力事業の強化・新しい分野への展開というシナジー効果を目的とし、2007年、同社は野村不動産ホールディングスの傘下に入りました。ホールディングス化により財務面の安定を強化、今後さらなる相乗効果による成長を目指しています。50年にわたり培った顧客基盤に加え、野村不動産グループ各社との連携による新しい事業展開を行っています。 ・2020年10月に社名を「野村不動産コマース」に変更しました。今までの事業も引続き展開しつつ、グループの商業事業の中核会社として、より一層開発当事者の立場に立ってグループの事業に関わっていくよう、体制強化を図っていきます。 |
URL | https://www.nomura-rp.co.jp/ |