国内・海外システム企画・導入推進リーダー＜機械事業＞※リモート勤務・全国在住可

社内システム開発・運用

大阪府、北海道、青森県、岩手県、宮城県…

￥

800万円〜1200万円

正社員

仕事内容

■全社横断のIT統括組織であるグローバルICT本部にて、事業の中核である機械事業のDX推進を担う【ICT推進第一部】の一員として国内・海外拠点向けのシステム企画・導入推進業務に取り組んで頂きます。

【具体的には】
ご経験・適性等を踏まえ、基幹システムの刷新プロジェクトを中心に上記テーマのいずれかを担って頂くことからスタートし、将来的な部門の中核人材として活躍いただくことを期待しています。
■基幹システム対象領域
受発注、SCM（製販調整、生産管理、製造、調達、在庫管理）、会計（財務・管理会計）など
■業務の流れ
・プロジェクトの企画・導入推進に注力し、業務ユーザーとベンダーの橋渡しを行いながら、業務とITを繋げる役割を担う。
・設計開発は基本的にベンダーや開発部門に依頼をしている為、企画構想・要件定義・設計書のレビュー・成果物の受入・本番への導入・周辺システムとの調整といったコーディネート等をメインに推進していく。

※海外案件の体制※
対象地域：北米、ヨーロッパ、アセアン、中国、インド
同社グループの海外関連会社におけるアプリ領域のシステム導入・ITプ...

募集要項

企業名	クボタ
職種	社内システム開発・運用
勤務地	大阪府、北海道、青森県、岩手県、宮城県、秋田県、山形県、福島県、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、新潟県、山梨県、長野県、富山県、石川県、福井県、岐阜県、静岡県、愛知県、三重県、滋賀県、京都府、兵庫県、奈良県、和歌山県、鳥取県、島根県、岡山県、広島県、山口県、徳島県、香川県、愛媛県、高知県、福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
給与・昇給	800-1200万円 ※ご経験、前年収に応じて決定します。
勤務時間	08:30 - 17:00（コアタイム：00:00 - 00:00）
待遇・福利厚生	健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金　通勤手当※会社規程による退職金、貯蓄制度／財形貯蓄制度（財形年金）、団体貯蓄保険、クボタグループファンド（従業員持株会）慶弔・保険／慶弔見舞金制度、ファミリーライフサポート保険、災害補償、各種損害保険等、健康・レクリエーション／カフェテリアプラン（スポーツ施設利用補助、旅行費補助等）、各種健康診断、人間ドック補助など
休日・休暇	年間125日／（内訳）完全週休2日制（土日）、GW、夏期休暇、年末年始、有給休暇、特別・慶弔休暇、有給休暇（最高20日、入社時14日付与）、就労する事業所の年間所定休日（事業所カレンダー）等、
提供	キャリアインデックス

応募方法

選考プロセス

【筆記試験】有　※最終面接前迄にWEB適正検査有
【面接回数】2～3回
【選考フロー】
一次面接（WEB）⇒部門面接⇒最終面接

必要なスキル

【必須要件】※以下すべてお持ちの方
・TOEIC500点程度の英語力
・ITコンサルティング会社、SIベンダー、事業会社のIT部門等で、システムの企画・導入経験
・チームマネジメントスキルをお持ちの方（プロジェクトで5人以上のチームを率いたご経験）

【歓迎要件】
・ERPシステム（特にSAP）の導入経験
・海外への赴任や導入のご経験

その他・PR

雇用形態

【正社員】

企業情報

企業名

クボタ

事業内容

【概要・特徴】
東証プライム上場、数々の世界トップシェア製品を有する総合機械メーカーです。機械（農業機械・小型建設機械・産業用小型汎用エンジンなど）、水・環境（パイプ関連製品・環境プラントなど）の主に2つのセグメントで事業を展開しています。“食料・水・環境分野で世界に貢献すること”をビジョンに掲げ、世界約120カ国でグローバルに事業を行なっています。

【実績】
・機械部門：畑作と稲作の両方を手がける世界有数の農業機械メーカーであり、トラクターの累計生産台数は400万台以上です。また、小型建設機械のミニバックホー販売台数は18年連続で世界1位、100馬力未満の産業用ディーゼルエンジンが世界トップシェアを獲得するなど幅広い分野で実績を築いています。
・水・環境部門：上水から下水までカバーできる水関連機械メーカーであり、国内高度浄水処理施設における同社の処理装置採用率は約80％です。また、ダクタイル鉄管の世界納入実績は70カ国以上。耐震型ダクタイル鉄管はこれまでの大地震でも破損しておらず、国内外で高い評価を受けています。

【注力分野】
2030年に向けて、国内外の社会問題を解決するさまざまな取り組みを推進。世界的に増加している食料需要に対応するため、大型畑作用農業機械の世界市場への展開を加速する方針です。また、国内の農業従事者の高齢化に伴う人手不足に対応するため、ロボット技術やIoT・ICTを活用したスマート農業の普及を目指しています。

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