トップインターネット関連 - 営業・セールス(法人向営業),営業企画・販促戦略,マーケティング - 正社員 - 東京都【東京:リモート】営業・営業企画(文教向け) ※フレックスタイム制あり
三菱総研DCS株式会社
掲載元 イーキャリアFA
【東京:リモート】営業・営業企画(文教向け) ※フレックスタイム制あり
営業・セールス(法人向営業)、営業企画・販促戦略、マーケティング
東京都港区三田三丁目5番19号 東京三…
400万円〜650万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
分教マーケットにて、エリア営業(新規営業およびクロスセル、アップセル)を担い、部門の営業目標を達成する組織です。
営業だけでなくセミナーやユーザー会などの企画業務にもチャレンジできます。
【職務詳細】
■誰に:文教業界(小中高・大学などの教育機関)、地域の学校法人・教育委員会など
■何を:教育現場の業務効率化・学習支援を実現する自社プロダクト「miraicompass(ミライコンパス)」
■手法:新規:既存=6:4、新規営業、既存営業、代理店営業、反響営業、ソリューション営業
<具体的には>
・担当エリアにおけるフィールドセールス(新規開拓、クロスセル、アップセル)
・代理店営業支援(営業状況の把握、情報共有、営業同行など)
・営業事務業務(見積作成、契約締結対応)
・顧客ニーズのヒアリング・整理および開発部門へのフィードバック
・セミナーやユーザー会などの企画・運営(段階的に担当)
【自社プロダクト「miraicompass(ミライコンパス)」】
同社が提供する、学校と受験生をつなぐインターネット出願システムです。全国の私立・国公立の小学校、中学校、高等学校、さらに大学や専門学校など、約1,700校以上で導入されており、全国シェアは約70%です。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】
・文教向け(中学校・高校・大学または自治体)営業経験(3年以上)
【尚可】
・私立学校(中学校・高校・大学)勤務で以下の業務に実務者として精通している方(教務業務・入試業務・授業料等の学校事務業務)
・企画書作成経験が豊富である方
・自治体入札等の経験がある方
募集要項
企業名 | 三菱総研DCS株式会社 |
職種 | 営業・セールス(法人向営業)、営業企画・販促戦略、マーケティング |
勤務地 | 東京都港区三田三丁目5番19号 東京三田ガーデンタワー 京浜東北線・山手線「田町」駅徒歩8分 勤務地変更の範囲:勤務地からの変更はなし |
給与・昇給 | 4,000,000円 〜 6,500,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:420万~900万円 月給制:月額265000円 賞与:年2回(6月、12月) 昇給:年1回(4月) ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(6ヶ月) ■福利厚生: 企業年金、団体生命保険、財形貯蓄、退職金制度、社員持株制度、通勤手当、食事手当、社員食堂あり、家賃補助制度(同社規定あり)、独身寮、保養所(箱根、草津)、契約旅館 ■勤務時間:9時00分~17時30分(所定労働時間 7時間30分) <フレックスタイム制> コアタイム:11時00分~15時00分 休憩時間:60分 ■喫煙情報:屋内禁煙 |
休日・休暇 | 完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始(12/29~1/3の6日)、有給休暇(最大20日(初年度最大14日※入社月により異なる))、慶弔休暇、連続休暇(5日以上)、半日休暇、誕生日休暇 、特別休暇あり |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考⇒一次面接⇒最終面接(面接前に適性検査有り:基礎能力、性格適性)⇒内定
企業情報
企業名 | 三菱総研DCS株式会社 |
設立年月 | 1970年7月 |
資本金 | 60億5,935万円 |
事業内容 | 【事業内容】ソフトウェア開発とコンサルティング、各種事務計算等情報処理サービス、アウトソーシングサービス、情報通信サービス・データサービス、コンピュータシステムの販売、コンピュータ要員の教育・研修業務 【会社の特徴】■同社は、1970年の創立以来、日本経済の中枢にあたる金融インフラを支え、成長し続けてきた「ICTプロフェッショナル集団」 です。 ■上流工程のITコンサルから、システム設計・開発、 そして運用・処理に至るまで、高品質で付加価値の高い「ICTトータルソリューション」を展開しています。 ■約5,000社に及ぶ豊富な取引実績から得たノウハウを武器に、業界・業種を問わず更なる拡大路線へ邁進し、未来のIT業界に向かってダイナミックに変わりつつあります。 ■同社は社員が共有すべき価値観として「信頼と信用」「プロフェッショナリズムとチームワーク」「挑戦と成長」の3点を明確に打ち出しています。 ■社員の満足と働き甲斐の向上を通じて、「人と組織の持続的成長」を実現することを目指しています。 |