トップ精密機器 - 海外営業 - 正社員 - 東京都海外営業/台湾顧客担当<半導体検査装置・計測装置>
この求人はあと6日で募集終了予定です。少しでも興味がある場合は、募集期間内に応募をしておきましょう。
半導体・医用装置等で世界トップクラスの日系優良メーカー
掲載元 マイナビスカウティング
海外営業/台湾顧客担当<半導体検査装置・計測装置>
海外営業
東京都
600万円〜900万円
正社員
仕事内容
■同社半導体検査・計測装置の技術営業をご担当いただきます。
【具体的には】
評価システム営業本部 評価システム三部において同社半導体検査・計測装置の技術営業をご担当いただきます。
台湾の大手半導体メーカーに対し、顧客課題の深耕とそれに基づく製品計画、開発計画の立案や、自社製品の提案、見積もり・納期提示、
開発部門や生産部門との調整、納品請求等、社内関係者と連携を取りながら、提案活動から納入・検収までの業務を一貫して行っていただきます。
主要顧客となる台湾の大手半導体メーカーでは、大きく分けて(1)開発部門 (2)量産部門がございます。
(1)開発部門では顧客のR&D部門と協働をします。顧客が実現したいことを確認し、自社製品・技術の提案を行います。
既存製品の提案にとどまらず、追加機能の開発など課題解決に向けた提案を立案していくため、自身でも新しい技術にアンテナを立て、自社の開発・設計部門を巻き込み協働頂きます。
(2)量産部門では、顧客の製造工場に当社製品を納品します。顧客との仕様検討を経て装置を導入頂いておりますが、納めた後も継続して改善・改良の要望を頂きます。
量産...
募集要項
企業名 | 半導体・医用装置等で世界トップクラスの日系優良メーカー |
職種 | 海外営業 |
勤務地 | 東京都 |
給与・昇給 | 450-850万円 ※上記年収は、月30時間分の固定残業代を含みます。 ※試用期間中は実残業時間分の残業手当支給 |
勤務時間 | 08:50 - 17:30(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、家族手当、住宅手当(単身の場合:35,000~50,000円/月(家賃50%)、配偶者:45,000~70,000円/月(家賃50%)) 退職金、企業年金、財形貯蓄、社員持株会、独身寮・社宅完備、住宅融資、保養所、他 |
休日・休暇 | 年間127日/(内訳)完全週休2日制(土・日)、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、年次有給休暇(24日※初年度日数は採用年月日による期間按分にて付与) |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
【筆記試験】有
【面接回数】2回
【選考フロー】一次面接(設計部門長、人事)⇒ 最終面接(開発部本部長、人事部長)※全てWEBにて実施予定
必要なスキル
【必須要件】※以下いずれも当てはまる方
■メーカーもしくは商社における製品営業経験をお持ちの方
(装置・設備など顧客要望に応じて個別提案を行うような製品)
■ビジネスの場における英語使用経験(メールの読み書き、現地法人や現地顧客と英語でのコミュニケーションが発生します)
【歓迎要件】
■台湾向け半導体関連ビジネスの経験をお持ちの方
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 半導体・医用装置等で世界トップクラスの日系優良メーカー |
事業内容 | 【概要・特徴】 (株)日立製作所が100%出資する、計測・分析装置メーカー。2001年に、エレクトロニクス専門商社の日製産業と、日立製作所の計測器グループ・半導体製造装置グループが統合して誕生しました。現在は半導体製造装置、分析装置・電子顕微鏡・医用機器、先端産業部材、ICTソリューションなどを幅広く提供。顧客基盤は約2,200社にのぼります。約25の国と地域に拠点を有するグローバル企業で、近年の海外売上高比率は60%以上となっています。 【製品力】 コア技術である「計測・分析技術」と、「自動化・制御技術」「モノづくり力」によって、優れた製品やサービスを提供。中でも、高分解能FEB測長装置(CD-SEM)の累積出荷台数は5,000台以上で、世界シェアは約80%となっています。そのほか、世界で初めて生化学分析装置に免疫分析機能を統合した臨床検査用自動分析装置や、世界トップクラスの高性能・高速処理が可能なDNAシーケンサーなども提供しています。 【技術力・開発力】 同社の特許保有件数は8,000件以上であり、技能五輪ではこれまでに国際大会で5個以上・国内大会で80個以上のメダルを獲得しています。また、2019年3月期の研究開発費は308億円で、中期経営戦略では2020年3月期~2022年3月期の研究開発費を1,000億円とする計画。今後は「計測・分析技術基盤強化」と「バイオ/メディカル分野の新事業開発」に力をいれていく方針です。 |