トッププラントエンジニアリング - プラント施工管理 - 正社員 - 神奈川県安全衛生グループエンジニア【日揮G/定年65歳/原則転勤無し/神奈川県横浜市】
日揮グローバル株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
安全衛生グループエンジニア【日揮G/定年65歳/原則転勤無し/神奈川県横浜市】
プラント施工管理
神奈川県横浜市
600万円〜1200万円
正社員
仕事内容
神奈川県横浜市を拠点に下記業務に従事いただきます。
★JGCグループの安全衛生文化の醸成に参画/経験を積むことが出来るポジションです★
【具体的には】
〇社内における労働安全衛生マネジメントシステム(ISO45001)の運用
〇労働安全衛生マネジメントシステムに対して認証会社による審査への対応
〇海外グループ会社の労働安全衛生マネジメントシステム運用状況のモニタリング
〇海外建設現場における安全衛生管理状況のモニタリング及び監査
〇海外建設現場赴任/駐在予定スタッフへの社内OHS初級講座の講師
【配属組織のミッション/役割】
JGCグループ全体のOHS管理レベルの標準化 そして 継続的な向上
【働き方】
〇海外駐在の有無/頻度:原則、1年を超える海外駐在はなし
〇海外出張の有無/頻度:
同社で実施するプロジェクトの現場監査に参加したり、海外グループ会社のOHSMS運用支援のために海外出張の可能性あり
また、プロジェクトの建設現場の経験を積むために、数か月間の現場駐在の可能性あり
【配属部署について】
QHSE部:21名
内、安全衛生グループ:4名+3名(他のグループと兼務)
募集要項
企業名 | 日揮グローバル株式会社 |
職種 | プラント施工管理 |
勤務地 | 神奈川県横浜市 |
給与・昇給 | 【年収例】600万円~1200万円(例:35歳~50歳) 【月収例】30万円~75万円(例:35歳~50歳) ※経験/年齢/前職給与を考慮いたします。 【給与】月給制 【賞与】年2回(7月、12月) 【昇給】年1回(7月) |
勤務時間 | フレックスタイム制 (標準労働時間1日8時間、コアタイム:10:00~15:00) |
待遇・福利厚生 | 社会保険完備(雇用・労災・健康・厚生年金)、時間外手当、通勤手当(全額支給)、住居手当(会社規定により支給します)、独身寮(利用には一定の条件があります) 【育児/介護/働き方改革】 ■ファミリーケア制度 ■Welcome Back制度 ■海外駐在者の一時帰国休暇制度 【その他】 ■施設: 契約保養所、会員制ホテル、契約スポーツセンターなど ■制度: 財形貯蓄、自社持株、住宅補助金など 【退職金】 ■グレード(職位)に応じて金額が決定されており、 退職後に受け取る積立式か在職中に受け取る前払い式かを選択できます。 【再雇用制度】 定年は65歳ですが、会社が求める人財であれば70歳まで働いていただける再雇用制度があります。 【受動喫煙防止の取り組み】 屋内原則禁煙(ビル内に喫煙専用室あり) |
休日・休暇 | 【年間休日122日】 完全週休2日(土・日)、夏季休暇、冬季休暇、創立記念日、年次有給休暇、リラックスドホリデー 、リフレッシュ休暇、慶弔休暇など |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社(もしくは電話)面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
↓
【企業様】書類選考 ⇒ 部門面接 ⇒ 役員面接 ⇒ 内定
必要なスキル
【必須】
■募集職務内容にある経験を有する者
■建設現場の経験(コンストラクションマネージャー、現場監督、または安全衛生管理の経験)
■IT知識としてOffice 365を使用できること
■TOEIC 730点以上の英語力(社内、客先及び協力会社のスタッフとのコミュニケーション、英文仕様書読解、レター作成等が出来ること。)
【歓迎】
■ISO45001(もしくはOHSAS18001)の審査員補等の資格あれば尚可
その他・PR
募集背景
■業務拡大のための増員
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 日揮グローバル株式会社 |
設立年月 | 2019年10月 |
資本金 | 10億円 |
従業員数 | 1300名 |
事業内容 | 海外における各種プラント・施設のEPC事業など 【会社概要】 1928年、日本でエンジニアリング会社の草分けとして出発した同社は、これまでアジア、中近東、アフリカ、南米、東欧など世界70か国、2万件にもおよぶ国家プロジェクトに参画してきました。石油やガスをはじめとする多種多様なビッグプロジェクトを成功に導いてきた技術力と力量は、世界各国から高い評価を得ています。日揮はプロジェクトの基本計画から設計、資材や機器の調達、建設、試運転まで一貫した責任体制で遂行しています。それに加えて、電力・水・交通インフラや環境分野での投資事業も積極的に展開しており、世界的に問題となっている深刻な水不足、電力不足などの解決に貢献しています。 |