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株式会社長谷工コーポレーション
掲載元 マイナビスカウティング
意匠設計(非住宅)【マンション施工数NO1/大阪での勤務&高年収希望の方へおすすめ】大阪
設計(建築・土木)
大阪府大阪市
650万円〜1400万円
正社員
仕事内容
◎入社後は、設計室において、非住宅案件(商業施設、オフィスビル、ホテル等)を中心とした設計業務をお任せいたします。
【具体的な業務】
■企画図作成立案、コスト管理、事業主へのプレゼンテーションなど
【同社設計部門の働き方】
■構造設計、設備設計、行政折衝等を行う専門部署があるので、基本設計/実施設計に集中できる環境です。BIMの導入を進めており、より生産性を高められる環境作りを推進中。
■社内風土:個人で案件は担当しますが、上司先輩にアドバイスを求めることができる環境です。2~3年目の社員でも自信を持って顧客に提案を行っています。
■業務割合:資料作成(設計)50%:打ち合わせ(社内外)40%:監理10%
【同社の魅力】
■マンションに特化し、建設からマンションの販売、管理まで総合的に手がけるビジネスモデルで売上、利益を伸ばし続けており、営業利益は業界トップクラスです。
■用地取得から設計、施工、流通、販売、リフォーム、管理まで、マンション事業に関わるすべてを一手に引き受けることのできるグループ体制です。
■フローストック事業の両面から、より良い暮らしの提供にグループ全体で取り組んでおり、日本トップクラスの約66万戸の施工実績を誇ります。
■建設業界の課題としてICT活用が挙げられますが、同社は代表自らICT活用とオープンイノベーションを本格すると宣言しており、5年で200億円のIT投資を行う予定です。
■各種福利厚生や制度面も充実しており長期的な就業を後押しする環境が整っております。
■離職率は全社で約2%、平均勤続年数17.2年と高い定着率
長谷工グループの充実した福利厚生もあり、働きやすい職場環境です。No1企業だからこそ豊富な経験が積めます。
【社員の声】
■営業、施工の社員をはじめ組織で仕事をしていく点は設計事務所時代との違いです。
■隔週水曜日に勉強会(法改正、設計ルール変更、案件共有、アフタークレーム確認、外部による講演等)があって、成長機会に恵まれてます。
■繁忙期はありますが、設計の本業に集中できる環境なので、業務に追われるというより、業務を作っている感覚です。
募集要項
企業名 | 株式会社長谷工コーポレーション |
職種 | 設計(建築・土木) |
勤務地 | 大阪府大阪市 |
給与・昇給 | 【年収】680万円~1400万円 (例:25歳~49歳) 【月収】37万円 ~ 78万円 (例:25歳~49歳) ※年齢、スキル、経験を考慮して決定します。 ※残業代別途全額支給 ■昇給:年1回(4月) ■賞与:年2回(6月、12月) |
勤務時間 | 8:30~17:00 (所定労働時間:7時間30分) |
待遇・福利厚生 | 各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) 在宅勤務(育児時短者のみ)、時短制度(一部従業員利用可) 出産・育児支援制度(一部従業員利用可)、育児休業制度(満3歳まで取得可) 従業員持株会、年休積立制度、結婚祝金、出産祝金、財形貯蓄制度 ライフプラン融資制度、寮社宅、住宅資金貸付金利子補給制度 育児に伴う短時間勤務(小学3年生まで取得可)、こども休暇 長谷工クリニック診療所、社有保養所、体育館、ベネフィットステーション 長谷工クラブ、屋内禁煙 |
休日・休暇 | 【年間休日120日】 土曜 日曜 祝日、有給休暇 (入社半年経過時点15日 最高付与日数20日)、夏季休暇、年末年始休暇 フレックス休暇、配偶者出産休暇、転勤休暇、公傷休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
書類選考⇒一次面接(現場部長)⇒二次面接(現業役員・人事部長)⇒SPI試験・ストレスチェックテスト⇒最終面接(人事担当役員)⇒内定
必要なスキル
【必須】
■商業施設、ホテル、物流倉庫、病院等における意匠設計経験
■一級建築士
その他・PR
募集背景
その他
業績好調による更なる受注拡大にあたり、マンパワー強化のための増員募集です。
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 株式会社長谷工コーポレーション |
設立年月 | 1946年8月 |
資本金 | 575億円 |
従業員数 | 2437名 |
事業内容 | 事業内容: ■建設事業 ■不動産事業 ■エンジニアリング事業 会社概要: 同社は「都市と人間の最適な生活環境を創造し、社会に貢献する」を企業理念に、グループ一丸となってマンションに関わる様々な事業を行っております。 新築マンションにおいては、昭和44年に自社施工の第一号を着工して以来、おかげさまで施工累計は2020年66万戸に達しております。 この数は日本の分譲マンションストックのおよそ1割に相当するものであり、マンションというひとつの居住形態を広く普及させ、業界に先駆けた技術開発で今日のマンションのスタンダードを築いています。 |