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ジャパンシステム株式会社

掲載元 doda

SE〜ServiceNowを活用したWebサービスの企画・設計/アジャイル/フルリモートワーク可〜【エージェントサービス求人】

Web・オープン系プログラマ、オープン系SE、アプリケーション系SE

本社 住所:東京都渋谷区代々木1-22…

650万円〜899万円

雇用形態

正社員

仕事内容

【1969年創業の独立系SIer/「エンタープライズ向け」「公共向け」の2つの領域に対しサービス展開/フルリモートワーク可】

■業務内容:
ServiceNowを活用したWebサービスの企画・設計をお任せします。
【変更の範囲:会社の定める業務】

■働き方:
・フルリモートワークにて就労いただけます。
※年に数回、東京本社に出社いただきます。
・日頃からチャットツールでの雑談も活発に交えながら業務を進めています。

■やりがい:
・アジャイル、ローコード/ノーコードなどの先進手法を駆使し短期間でお客様のビジネス変革・DXを実現できます。
・基本技術要素が変わらないため、ひとつの成功体験が次のチャレンジに活かせるサイクルが満足度の高い体験を生み出します。

■導入実績:
・自治体、民間企業、大手SIerなど幅広くお取引しております。
・大手メーカー様を中心に、金融業、流通業、通信業等さまざまな業界から選ばれております。

変更の範囲:本文参照

応募条件・求められるスキル

学歴不問
<応募資格/応募条件>
■必須条件:
下記のServiceNowモジュールを使ったシステム設計経験が1年以上ある方。
・ITSM
・CSM
・HRSD
・ITBM

募集要項

企業名ジャパンシステム株式会社
職種Web・オープン系プログラマ、オープン系SE、アプリケーション系SE
勤務地<勤務地詳細>
本社
住所:東京都渋谷区代々木1-22-1 JRE代々木一丁目ビル
受動喫煙対策:屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲:本文参照
給与・昇給<予定年収>
670万円〜840万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):405,000円〜500,000円
その他固定手当/月:21,000円

<月給>
426,000円〜521,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
※給与詳細は業績・経験に準じ決定します。
■昇給:年1回(4月)
■賞与:年2回(6月・12月)

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間<標準的な勤務時間帯>
9:00〜17:30
時間外労働有無:無
<その他就業時間補足>
※配属プロジェクトによって異なる場合あり
※時間外手当は管理監督者のため、適用対象外となります。
待遇・福利厚生通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:実費支給
家族手当:扶養家族の人数に応じて、3,000〜20,000円
住宅手当:家賃等の額に応じて6,000〜15,000円
社会保険:各種社会保険完備
退職金制度:確定拠出年金または前払い退職金のいずれかを選択

<定年>
60歳

<育休取得実績>


<教育制度・資格補助補足>
■資格取得一時金(基本情報技術者7万・応用情報技術者12万・他最高25万)
■階層別研修(管理職研修等)
■各種研修(社内研修、社外研修)

<その他補足>
・地域手当:エリアによって10,000〜17,000円
・財形貯蓄制度:複数の大手金融機関を選択可能
・保養・運動施設:健保組合の保有・提携施設(箱根、富津金谷、蓼科など)の優待価格で利用
・健康診断:年1回受診(全額会社負担)
・失効年休保存制度:取得期限の過ぎた年次有給休暇を積立保存可能(最大60日)
・規定資格の受験料補助および合格時に報奨金を支給
例)基本情報技術者:7万円 応用情報技術者:12万円 等
休日・休暇完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇10日〜20日(下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります)
年間休日日数122日

・年末年始休暇:12月29日〜1月3日
・年次有給休暇、産前産後休暇、育児休業/育児短時間勤務、介護休業/看護短時間勤務
・チャージ休暇:毎年3日付与
・慶弔休暇
・リフレッシュ休暇
提供キャリアインデックス

その他・PR

雇用期間

<雇用形態補足>
管理監督者
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
雇用条件は、試用期間中も同一です。

企業情報

企業名ジャパンシステム株式会社
資本金100百万円
平均年齢38.9歳
従業員数662名
事業内容【事業内容】
・民間企業向け:各種業務系/基盤系のシステムインテグレーション。各種ソリューションサービス(業務自動化、BI、クラウド 等)。
・地方自治体向け:自治体の財務会計や行政評価・財政計画 等の業務支援ソフト「FAST財務会計」の導入。自治体DXに向けたクラウドサービスや電子決裁の導入。
URLhttps://www.japan-systems.co.jp/
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