トップコンサルティング - システムアナリスト,プロジェクトマネージャー,プロジェクトリーダー - 正社員 - 福岡県【福岡】PM/PMOコンサルタント ※年収600万円以上
INTLOOP Project Management株式会社
掲載元 イーキャリアFA
【福岡】PM/PMOコンサルタント ※年収600万円以上
システムアナリスト、プロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダー
プロジェクト先により異なる プロジェク…
600万円〜800万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
クライアント企業のプロジェクトを成功に導くためのプロジェクトマネジメント支援を担当します。
【職務詳細】
・プロジェクトマネジャーの意志決定支援、参謀役としての業務
・アカウントマネジメント業務
・プロジェクトの進捗・課題・リスク管理
・ステークホルダーとの調整、報告資料作成
・会議のファシリテーション、議事録作成
・プロジェクトガバナンスの整備支援
・ドキュメント標準化、テンプレート作成
・品質・生産性向上に向けた提案・実行
【おすすめポイント】
・大手企業のDX推進、基幹システム刷新、業務改革プロジェクトなど多彩な案件に参画可能です。
・福岡オフィスは拡大フェーズにあり、組織作りや販路開拓にも関われます。
・金融・エネルギー業界を中心に、今後は半導体・自動車・SIer案件など新たな領域にも携われます。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】
・コンサルティングファームでのITコンサル/PMO経験(20代:2年以上、30代:3年以上、40代以上:5年以上)
・SIerでのPG/SEまたはPMO経験(同上の年数目安)
・情報システム部門でのPMまたはPMO経験(同上の年数目安)
・AIを活用したDX推進プロジェクトの企画・実行経験(3年以上)
【尚可】
・PL/PM/PMOとして10年以上の経験
・PMBOKの知識
・外販/プリセールス経験
・PMP資格等のPM関連資格
・金融・エネルギー業界でのプロジェクト経験
募集要項
企業名 | INTLOOP Project Management株式会社 |
職種 | システムアナリスト、プロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダー |
勤務地 | ※プロジェクト先により異なる ※プロジェクト先により異なる 勤務地変更の範囲:取引先(案件先)の勤務地により異なる |
給与・昇給 | 6,000,000円 〜 8,000,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:600万~1300万円 月給制:月額428571円 賞与:年2回(各月給1ヶ月分) 昇給:年2回 ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3ヶ月) ■福利厚生: 確定拠出年金制度、社員持株会制度、ライブラリー制度(200冊以上の書籍を自由にレンタル可能)、資格取得制度(業務に付随する資格の受験料・維持費支援)、部活動、会員制リゾートホテルの利用(エクシブなど)、保養施設・スポーツクラブ等の会員利用 ■勤務時間:始業10時00分、終業19時00分を基本とし、労働者の決定に委ねる※8時間勤務したものとみなす※裁量労働制 休憩時間:60分 ■喫煙情報:敷地内禁煙 |
休日・休暇 | 完全週休2日制(土日)、祝日、年末年始休暇、慶弔休暇、有給休暇(入社半年後に付与)、特別休暇(入社時5日間付与)、夏季休暇(有休消化)、産前産後休暇、育児休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考→一次面接→適性検査&最終面接→内定→オファー面談
企業情報
企業名 | INTLOOP Project Management株式会社 |
設立年月 | 2025年7月18日 |
資本金 | 20億1800万円 |
事業内容 | 【事業内容】PM代行/支援・PMO実行支援・リソースマネジメント実行支援(RMO)/先端技術導入・活用のマネジメント支援(生成AIをはじめとした先端技術の導入・運用を通じ、産業課題の解決を推進するマネジメントを支援します。) 【会社の特徴】【日本最大級のプロジェクトマネジメント供給力】 INTLOOP Project Management株式会社(略称:INTPMイントピーエム)は、これまで豊富な実績を積み上げてきた INTLOOPのPMO事業本部を独立・子会社化したものです。 約49,000名を超えるフリーランス人材と協力し、(INTLOOPグループで集客プラットフォームを展開) プロジェクトマネジメント人材がフェーズごとに適材適所で必要な人数だけアサインが可能です。 INTPMの設立は、INTLOOPグループの中長期経営計画「INTLOOP“VISION2030”」における「筋肉質なグループ経営基盤構築」という重点戦略の一環であり、成長・拡大するグループのガバナンス強化策として、将来の持株会社体制への移行を視野に、先行して実施するものです。 |