トップソフトウェア・情報処理 - システムアナリスト - 正社員 - 大阪府アプリケーションエンジニア
この求人はあと6日で募集終了予定です。少しでも興味がある場合は、募集期間内に応募をしておきましょう。
応用技術株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
アプリケーションエンジニア
システムアナリスト
大阪府
600万円〜900万円
正社員
仕事内容
■同社にて、下記業務を担当していただきます。
【具体的には】
・ソリューションサービスの事業部門でシステム開発業務
※プロジェクトの開発で利用いただく言語や担当いただく役割は、応募時に相談の上、決定します。
<詳細>
・製造業・建設業向け業務システム開発を得意としています。また建設業向け自社サービスを開発しています。
・要件定義を含めた上流工程の参加、開発のスペシャリスト等、様々なポジションで活躍する機会があります。
・得意分野(CAD, BIM, CPQ, GIS)の開発で顧客の課題を解決します。なお、これらの知識が未経験でも問題ありません。
・入社後のサポートにより中途採用の皆様が活躍しています。
・自社内で自社のメンバーと仕事ができます。プロジェクトマネージャー、プロジェクトリーダー、そして他のエンジニアと協働してプロジェクトを進めています。
・ほとんどの案件をエンドユーザと直接取引しています。開発するシステムの要件を直接聞くこと、そして提案することで、課題の解決だけでなく事業価値を高められるシステムを開発しています。
<開発環境>
顧客の課題を解決するために必要な技術...
募集要項
企業名 | 応用技術株式会社 |
職種 | システムアナリスト |
勤務地 | 大阪府 |
給与・昇給 | 600-900万円 |
勤務時間 | 09:00 - 18:00(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、時間外手当、他 確定拠出年金制度、各種社保完、社員持株会、財形住宅融資、慶弔金、住宅補助制度、資格取得奨励制度、他 |
休日・休暇 | 年間125日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏季休暇(3日)、年末年始(7日)、有給休暇、慶事休暇、特別休暇、半日休暇制度、他 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須要件】※以下の全てを満たす方
■システム開発経験3?5年以上
■システム開発における以下の経験
・チームでの開発
・システム開発のプロジェクトにおける何らかの開発業務のリード
・参加しているシステム開発のプロジェクトで発生した課題に対して、他に対する影響を考慮し適切な対処や解決を行うことが出来る方
【歓迎要件】
■WebシステムもしくはCAD・GIS・PLM領域のエンジニアリング業務に関するソフトウェア開発で、アーキテクトまたはスペシャリストとして以下のいずれかを担当した経験
・4,5名以上のソフトウェアエンジニアのリード
・フレームワークやライブラリの選定、アプリケーションの設計方針の策定
・AWSやAzureなどクラウドサービスを利用した開発経験
・サーバーレスアーキテクチャを導入した開発経験
・Dockerなどコンテナ技術を利用した開発経験
・ソースコードレビューの方針や観点の設定
・テストの方針や観点の設定、およびテスト計画の作成
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 応用技術株式会社 |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証スタンダード上場、大阪市に本社を置くソフトウェア受託開発企業です。1984年の設立以来、DX推進やシステム開発を行う「ソリューションサービス事業」と、データの利活用や数値解析を行う「エンジニアリングサービス事業」を展開。官公庁、大学・研究機関をはじめ、製造・建設分野の大手企業、電力・交通・水道など社会基盤事業者と取引を行なっています。14期連続で黒字経営を維持し、安定した経営基盤を構築しています。 【強み】 独自の分野で、自社開発のソリューションと技術を提供できることが強み。ソリューションサービス事業ではCAD、GIS、PDMなどの自社または他社販売のパッケージを顧客に最適なシステムにカスタマイズして提供しています。エンジニアリングサービス事業では、「環境・まちづくり×IT」「防災・減災×IT」を軸に、最新の数値シミュレーション技術や数値分析技術を駆使した精度の高い予測技術と、事業者・地域などのニーズにあわせた柔軟なコンサルティングサービスを提供しています。 【人材育成】 同社の事業推進に最も重要なファクターは人材確保と育成であると考え、人材育成に注力しています。個々にあわせたスキルアップ研修を実施するなど、充実した研修制度を用意。エンジニアとして活躍できるように、時間をかけてじっくり教育を受けられる環境が整えられています。また、学会・シンポジウムへの積極的な参加や専門分野の最新の知見取得を奨励。業務と並行して資格取得にチャレンジできる支援制度もあります。 |