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三菱重工業株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
社内業務システムの開発/展開<要件検討・仕様書作成・ツール設定・開発パートナ管理・プロジェクト管理>
社内システム開発・運用
兵庫県
600万円〜1300万円
正社員
仕事内容
■社内業務システム(CAD/PLM/MES等)の開発/展開に関する要件検討・仕様書作成・ツール設定・開発パートナ管理、及びプロジェクト管理等の業務を担当していただきます。
【具体的には】
・社内業務システム(3D-CAD/PLM/MES等)の開発/展開に関する、要件検討・仕様書作成・ツール設定・開発パートナ管理、およびプロジェクト管理等の業務、及び同社全社への活用拡大の推進
・社内の各業務プロセスにおいて、納期・コスト・リードタイム等を改善するアプリケーションの立案・企画・開発・プロジェクトマネジメント
・各事業部/各G会社に対するコンサルテーションにより、ITシステム構築だけでなく、業務プロセスの改善・標準システムの有効活用(展開)をリーディング
■アピールポイント、今後の展望
・製品事業(設計から製造・検査作業全体に係る各種業務)に即したITシステム開発に従事することで、同社の全事業に貢献できる。
・製品固有のシステムだけでなく、全社共通の標準・共通システム開発に係ることができ、幅広い製品の業務/システム開発に携わることができる。
・全製品事業に対してITを活用した業務改...
募集要項
企業名 | 三菱重工業株式会社 |
職種 | 社内システム開発・運用 |
勤務地 | 兵庫県 |
給与・昇給 | 600-1300万円 ※これまでの経験・能力等を考慮の上、同社規定により支給します。 |
勤務時間 | 08:30 - 17:30(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当、住宅手当、家族手当 寮・社宅、財形貯蓄、社員持株、育児・介護休業制度、確定拠出年金制度など |
休日・休暇 | 年間126日/(内訳)完全週休2日制(土日)、夏期休暇、年末年始、有給休暇、慶弔休暇、祝日、結婚休暇、出産休暇 等 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須要件】※下記いずれか満たす方
・CAD/PLMツールの導入/システム設定/カスタマイズ等の経験
・ツールや業務プロセス(製品設計、製造など)の特性を理解したベンダーコントロールの経験
・CAD/PLM導入プロジェクト案件に対し、プロジェクトのリーディング、業務/システム課題解決の経験
・ITに関する知識を有し、IT計画やDX化への企画・立案、システム開発(ユーザとベンダーの間に入った要件・仕様調整、要件定義、システム仕様書作成、品質管理、導入、維持運営等)の実務経験
・アプリケーションを稼働させるためのインフラ、サーバ、ミドルウェアの調整や準備の経験
【歓迎要件】
・プログラミングなど自身での開発経験・知識があること(Java、.NETなど)
・IPA LV3応用情報処理技術者、LV4各種の資格を保有してること
・ITの知識・技術だけではなく、機器設計、製造・品質保証、アフターサービスなど製造業のバリューチェーンに係る業務の知見があること
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 三菱重工業株式会社 |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の総合重機メーカー。1884年に創立し、世界400カ所以上に拠点、79,974名の従業員を擁しています。エナジー、プラント・インフラ、物流・冷熱・ドライブシステム、航空・防衛・宇宙などの事業を展開。エアコンなどの民生品から発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器まで幅広く手がけています。売上高は国内の総合重工メーカーでトップクラスの4兆6,571億円にのぼります(2023年3月期)。 【事業展開】 ・エナジー:火力・風力・地熱・原子力などの発電システムで、質の高いエネルギーインフラを提供。さらに、大気汚染物質の排出を大幅に抑制する「総合排煙処理システム」、低燃費・低騒音の最新型航空機エンジン、石油化学分野でトップシェアを持つコンプレッサなど多岐にわたる製品を扱っています。 ・物流・冷熱・ドライブシステム:世界トップクラスのシェアを持つフォークリフトやターボチャージャ、国内トップクラスのシェアを持つターボ冷凍機などを提供しています。 ・プラント・インフラ:製鉄機械(新型電気炉)やCO2回収プラント、ゴムタイヤ式新交通システム(AGT)など幅広く手掛けています。 【注力分野】 2030年度までに成長分野での売上高1兆円を掲げており、うち約7割をモビリティーなどが占める計画。無人フォークリフトを活かした物流システムなど培ってきた事業の高度化による増収だけでなく、積極的にM&Aを活用していく方針です。 |