トップサービス系その他 - 人事,組織・人事コンサルタント - 正社員 - 東京都【東京:リモート】人材開発・人財育成担当(ディールアドバイザ ※フレックスタイム制あり
PwC Japan合同会社
掲載元 イーキャリアFA
【東京:リモート】人材開発・人財育成担当(ディールアドバイザ ※フレックスタイム制あり
人事、組織・人事コンサルタント
東京都千代田区大手町1-1-1 東京メ…
550万円〜750万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
Learning & Development(L&D)では、日本や世界が直面する重要な課題解決をリードできる人材の育成に貢献する、という想いのもと、多様な学びと成長への「気づき」と、効果的かつ効率的な「機会」を提供すべく日々活動しています。
【職務詳細】
・育成施策の企画・推進にかかる各種業務(企画検討、資料作成、MTG調整・出席 etc.)
・L&Dチームの運営にかかる各種業務(予算管理、ベンダー管理、稼働管理)
・関連部門、チームなど、各種ステークホルダーとの連携
【具体的には】
1.育成に関する企画立案、計画、運営(ディベロップメントニーズ・機会の特定、プログラムのデザイン、運営計画の立案と実行)例;リーダーシップ研修、階層別研修、タレントマネジメント、オンボーディング、新卒研修、海外派遣等
2.Learningモチベーションを向上、学習効果促進するための企画立案・計画、運営(Digital Toolを活用して、ウェブサイト、学習ツールの開発等)
3.Learning dataの収集、分析、インサイト導出、レポーティングを通じて、1,2のテーマに反映する
4.チーム運営としてのPMO、社内外の関係者との協働
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】下記いずれも必須
・Windows/Google Workspace全般の基本的なPC操作スキル
・ステークホルダーと円滑かつ有効に物事を進められるコミュニケーション能力
・ビジネスレベルの英語力TOEIC800点以上(会話、読み書き)
・組織開発や人材育成にかかる業務遂行経験5年以上
【尚可】
・類似業態でのプロジェクト参画経験
【働き方・環境】
■現時点では出社とリモートワークのハイブリッドで業務を行っていただきます。リモート環境でも能動的な立ち回りやコミュニケーションが取れる方が望ましいです。
※必要に応じて研修運営や全体ミーティング等のために出社をいただきます。フルリモートワークではございませんのでご注意ください。
■繁忙期は、新入社員入社時(4月、10月)と中途社員入社時(毎月初め)及び部門の研修開催時の前後となります。
募集要項
企業名 | PwC Japan合同会社 |
職種 | 人事、組織・人事コンサルタント |
勤務地 | 東京都千代田区大手町1-1-1 東京メトロ丸ノ内線「大手町」駅直結 勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
給与・昇給 | 5,500,000円 〜 7,500,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:550万~900万円 月給制:月額398000円 賞与:業績賞与年1回 昇給:年1回 ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3ヶ月) ■福利厚生: 通勤手当、退職金制度、慶弔給付金、健康サポートライン、EAP(Employee Assistance Program)、傷病手当金、長期所得補償保険、契約施設・ホテル・スポーツクラブ等割引利用、各種クラブ活動、ジョブ(法人内)ローテーション ■勤務時間:フレックスタイム制(※コアタイム:無) 休憩時間:60分 ■喫煙情報:屋内禁煙 |
休日・休暇 | 完全週休2日制(土・日)、祝日、年末年始、統合記念日、リフレッシュ休暇、傷病休暇、特別試験休暇、慶弔休暇、出産/育児/介護関係休暇・休職 他 ※年間休日120日 |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考→一次面接→二次面接→最終面接→内定
企業情報
企業名 | PwC Japan合同会社 |
設立年月 | 2006年6月1日 |
資本金 | 1,000万円 |
事業内容 | 【事業内容】PwC Japanグループの管理部門を一手に担う企業です 【会社の特徴】同社は、PwCコンサルティング、PwCあらた有限責任監査法人、PwC税理士法人などのプロフェッショナルファームの人事、総務、経理、マーケティング、ITなどの管理業務を集約して行っています。 PwC Japanグループは直近5年で売上高2倍、従業員数1.5倍に拡大しています。事業成長に伴い管理部門の強化は必須となっています。 グローバル化やデジタル化など、企業の経営をとりまく環境が急速に変化する中で、PwCグループへのニーズも大いに高まっており、今後の事業成長も見込まれております。 監査法人は景気変動を受けにくいことが特徴のため、事業の安定性もございます。 |