トップソフトウェア・情報処理 - 組織・人事コンサルタント - 正社員 - 東京都HRソリューション営業
Institution for a Global Society株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
HRソリューション営業
組織・人事コンサルタント
東京都渋谷区恵比寿南1-11-2 4…
650万円〜800万円
正社員
仕事内容
【ビジョン/背景】
~「人的資本経営」を目指す企業のために、データドリブンなHRソリューションを提供~
2023年3月より、上場企業を対象とした人的資本開示が義務化され、企業の人事施策が投資家の判断材料として注目されています。弊社は、累計200社以上に導入され、100万人以上が受検した「AI×360度評価ツール」を通じて、データドリブンな人事施策の実現をサポートしています。
大手企業の人事部門と密接に連携し、企業の成長を支える「人的資本経営」を支援する法人営業を募集しています!
【業務詳細】
大手企業の人事部門をターゲットに、データに基づくHRソリューションを提供する営業職です。特に、深耕営業に重点を置き、既存顧客との長期的な信頼関係を構築しつつ、新規案件の開拓も行います。
具体的な業務内容:
・大手企業の人事部門を対象とした深耕営業/ソリューション営業
・企業の人事施策に対するデータドリブンな改善提案
・課題仮説の立案、社内データ分析チームとの連携、打ち手の提案
・アップセル/クロスセルの機会創出
【仕事の魅力】
・今まで答えがないと言われていた課題のある領域で、データを用いて検証し示唆を出すことができる
・従業員5000名を超えるエンタープライズ企業が対象のため、社会に対してインパクトのあるソリューションを提示できる
・アカデミアとの連携など、最新の知見を基にした業務に携わることができる
募集要項
企業名 | Institution for a Global Society株式会社 |
職種 | 組織・人事コンサルタント |
勤務地 | 東京都渋谷区恵比寿南1-11-2 4F 【アクセス】 JR・東京メトロ日比谷線「恵比寿駅」から徒歩5分 【ワークスタイル】 フルリモート(ただし、東京での顧客とのアポイント業務が発生する可能性あり) 自社内勤務 転勤の可能性:なし |
給与・昇給 | 年収:650万円~800万円 月給:541,667円~666,667円 基本給:400,771円~493,256円 固定残業手当:月45時間該当分140,896円~173,411円 ※超過した時間外労働の残業手当は翌月追加支給 ※賞与:会社及び個人の業績により支給があり得ます ※試用期間:3ヶ月(試用期間中は正式雇用時と同じ条件となります。) ※給与はご経験・スキルを考慮して決定いたします。 |
勤務時間 | 10:00~19:00 |
待遇・福利厚生 | 社会保険完備、交通費支給、健康診断 補足情報:交通費実費支給 服装自由 社会保険完備 ウォーターサーバー エスプレッソマシーン 健康診断 予防接種 書籍購入費支援(上限5万円/年) |
休日・休暇 | 休日:土日祝休み 年間休日:123日 休暇制度:有給休暇、慶弔休暇、年末年始休暇、産休・育休 補足情報:有給休暇(入社日即日付与、最大10日) |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
<選考に関して>
カジュアル面談の有無 : あり
会社説明会の有無 : 状況に応じてある
適性テストの有無 : あり
<選考フロー>
▼カジュアル面談
▼二次面接+適性検査
▼最終面接
必要なスキル
必須条件
■スキル/ドメイン知識
・HR/人事領域に対する理解
■ご経験
・法人向けソリューション営業・コンサルティング営業のご経験
深耕営業/無形商材営業
※大手ナショナルクライアントとの取引が中心のため、大手人事クライアントとつながりがある方、大手対象の営業経験のある方に向いています
【歓迎スキル】
・人事をカウンターパートとした営業のご経験(人事向けアセスメント・人材育成研修など)
・統計などデータ分析に関する知識
・事業立ち上げのご経験(大手/ベンチャー問わず)
その他・PR
募集背景
新規事業の立ち上げの為
新規部署立ち上げ / 更なる組織強化 / 欠員募集
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | Institution for a Global Society株式会社 |
設立年月 | 2010年 5月 |
資本金 | 50百万円(2024年7月末現在) |
事業内容 | 当社は、AIやデータサイエンスを人材の教育・評価に取り入れサービスを展開する、 テクノロジー系ベンチャー企業です。 新聞・雑誌などメディアに取り上げられることも多く、AI×教育で注目を集めています。 企業向け・学校向けの両分野でサービス展開しており、 先端的取り組みを行う大企業とのコラボレーションや、 経済産業省との実証実験プロジェクトなどに積極的に関わってきました。 |