トップコンサルティング - 空調・電気設備・配管設計 - 正社員 - 福岡県電気設備設計(下水道施設)※即戦力【水の分野に強みを持つ独立系建設コンサル/転勤無/福岡】
株式会社日産技術コンサルタント
掲載元 マイナビスカウティング
電気設備設計(下水道施設)※即戦力【水の分野に強みを持つ独立系建設コンサル/転勤無/福岡】
空調・電気設備・配管設計
福岡県福岡市
700万円〜900万円
正社員
仕事内容
九州支店で受注した案件の電気設備設計業務を担当していただきます。
【具体的には】
ポンプ場、処理場などの下水道施設における電気設備の設計業務全般を担当します。
基本設計から詳細設計、施工図の作成まで、一連の設計プロセスを担います。
電気回路設計、制御盤設計、照明設計など、多岐にわたる設計業務を通じて、安定した下水道施設の運営に貢献します。
電気工学の知識はもちろん、下水処理に関する知識や関連法規への深い理解が求められます。
【具体的な案件】
下水道施設やポンプ場
【案件のエリア】
東京勤務:関東エリア
【仕事の流れ】
数名でコンサルティングプロジェクトを立ち上げます。
調査後は、具体的に施設の選定や施工方法の検討、設計図、計算書、施工計画、仕様書、積算等の作成作業を行い、業務によっては(土木・建築・機械・電気)と協働して進めます。
【同社の魅力】
■求められる技術力の高さ
同社の担当する案件は、土木、建築、機械、電気の複合的な知見が必要であり、総合的に高い技術力が求められます。
その分、幅広い知見と経験、スキルが身につきます。
また、同領域は一般土木と比べると競合他社が少なくブルーオーシャンで事業展開が可能です。
■担当領域
計画・調査から設計、工事管理、竣工後の維持管理支援まで、すべてを一気通貫で担当します。
建築物が建つ前から建った後まで、長く携わることができるため、案件が途切れることがございません。
携われる領域も広く、ご自身の適性に応じたポジションでの活躍が可能です。
■好待遇
同社はスキルが高ければ高いほど高年収を獲得する機会が多くございます。
経験や保有資格によって年収が増加していき、技術士をお持ちの方は1,000万円以上の可能性もございます。
昇級は55歳まであり、中途社員の方も在籍年数に応じて年収が上がっていきます。
賞与も過去5年間は7カ月以上の支給実績がございます。
募集要項
企業名 | 株式会社日産技術コンサルタント |
職種 | 空調・電気設備・配管設計 |
勤務地 | 福岡県福岡市 |
給与・昇給 | 【年収例】700万円~900万円(45歳~65歳:例) 【月収例】40万円~57万円(45歳~65歳:例) ※同社規定により経験・年齢を考慮し決定 ※残業代:実費支給 昇給:年1回(4月) 賞与:年2回(7月/12月) |
勤務時間 | 9:00 ~ 17:45(休憩60分) |
待遇・福利厚生 | 各種社会保険、時間外手当、資格手当(1,000円~最高70,000円)、通勤手当、厚生年金基金、財形貯蓄制度、退職金制度、共済会、総合福利厚生サービス(ベネフィットステーション)加入、健保組合との提携による各種保養所、独身寮、ボーリング大会、フィッシング・ゴルフ等のクラブ活動、屋内禁煙 |
休日・休暇 | 【年間休日120日】 週休二日(土曜、日曜、但し6月の第3土曜・7月の第4土曜を除く)、祝日、夏期休暇、年末年始休暇(12/29~1/4)、年次有給休暇、慶弔などの特別休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
選考プロセス
求人案件にエントリー
↓
弊社担当よりご連絡させていただきます
↓
弊社キャリアアドバイザーと来社(もしくは電話)面談
※ご経歴を詳しく伺い、お仕事紹介をさせていただきます
↓
【企業様】書類選考 ⇒ 適性検査+面接(2~3回) ⇒ 内定
必要なスキル
【必須】
■電気系学科出身の方
■設備、プラントなどの電気設計経験者
【歓迎】
■1級もしくは2級電気工事施工管理技士
■一級もしくは二級建築士
その他・PR
募集背景
■案件受注増による、組織力強化を図るため。
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | 株式会社日産技術コンサルタント |
設立年月 | 1978年6月 |
資本金 | 7000万円 |
従業員数 | 107名 |
事業内容 | 下水環境部門/上水環境部門/廃棄物環境部門/交通・道路部門/防災・河川部門 /都市・建築部門/情報・電子部門/測量・補償部門/地盤調査部門/環境調査部門 【会社概要】 同社は大阪本社の建設コンサルタント会社です。 独立系の技術コンサルタント会社で官公庁や民間のプロジェクトを多数受注しております。 下水道施設の設計や廃棄物環境関連施設の設計に強みを持っており、そちらを基盤に業績を伸ばしている企業です。 売り上げは毎年伸長、自己資本比率は50%を超えているなど、財務体質も非常に健全です。 |