【兵庫】国立研究開発法人での分析・解析・測定業務

基礎、応用研究、分析(電気・電子)、基礎、応用研究、分析(機械・メカトロ)、機械・機構・実装設計・開

兵庫県佐用郡佐用町光都1-1-1 大型…

￥

350万円〜550万円

正社員

仕事内容

【職務概要】
国立研究開発法人理化学研究所での分析（解析・測定）業務を担当頂きます。

【職務詳細】
■具体的業務（1）（業務に慣れて頂くまで）
研究者の指示に基づき
・分析機器（TEMやSEM、その他）の操作
・測定データの取り纏め
・測定データをもとにした結果報告
■具体的業務（2）（業務に慣れた後）
具体的業務（1）に加えて
・分析方法の提案
・分析機器、関連機器導入に向けた選定

＜理化学研究所とは＞
自然科学の総合研究所として、物理学、工学、化学、数理・情報科学、計算科学、生物学、医科学などに及ぶ広い分野で研究を進めており、研究成果を社会に普及させるため、大学や企業との連携による共同研究、受託研究等を実施しているほか、知的財産等の産業界への技術移転を積極的に進めている研究所です。
＜理化学研究所＿播磨事業所とは＞
大型放射光施設（SPring-8）とX線自由電子レーザー施設 SACLA（サクラ）の利用を中心とした研究拠点です。

【業務内容変更の範囲】
同社業務全般

応募条件・求められるスキル

【必須】　※経歴・職歴は不問！
・理工系大学修士課程修了者　
（理工系範囲：機械・電気／物理・化学／数理／情報科学／生物学）

◎同社は、理化学研究所／播磨事業所での研究開発のパートナーとして、20年以上研究者の実験を支援しています。
◎理化学研究所のDX化（遠隔地から実験を行う環境作り）にも同社のエンジニアが携っています。

☆ やりがい ☆
分析業務は、難題を解決するために必要不可欠な業務です。企業から依頼のある分析は、製品開発に踏み切る判断材料や開発の方向転換をする判断材料にもなり、やがて製品化に辿り着きます。
また、研究者から依頼される分析は、世界の課題を解消する一助となり大きく社会に貢献する可能性を秘めています。

募集要項

企業名	株式会社日本技術センター
職種	基礎、応用研究、分析(電気・電子)、基礎、応用研究、分析(機械・メカトロ)、機械・機構・実装設計・開
勤務地	兵庫県佐用郡佐用町光都1-1-1 大型放射光施設 SPring-8 SACLA構内 (理化学研究所放射光科学総合研究センター内) （1）播磨自動車道播磨新宮インターから車で5分（2）JR山陽本線「相生」駅から神姫バス利用(約40分) 勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所
給与・昇給	3,500,000円〜 5,500,000円
待遇・福利厚生	■年収：376万～556万円　月給制：月額237000円　賞与：年2回（7月・12月）※業績により年1回（5月）決算賞与有　昇給：年1回（4月） ■雇用形態：正社員　契約期間：無期　試用期間：有(3ヶ月（賃金などの労働条件は同一）) ■福利厚生：通勤手当（全額支給）、入社支度金（15万円 ※就業に当たり転居を伴う場合規定有）、赴任手当（※就業に当たり転居を伴う場合規定有）、資格受験料支給、資格取得奨励金制度、慶弔災害見舞金制度、財形貯蓄制度、持ち家奨励制度、育児介護休業制度、確定拠出年金 ■勤務時間：9：00～17：20（※プロジェクトによっては勤務時間が異なる事もありますので、双方合意の上で決定）　休憩時間：50分 ■喫煙情報：配属先により異なる
休日・休暇	年間休日：122日（有給奨励日5日含む）、完全週休2日制（会社カレンダーによる）、祝日、夏季休暇、年末年始休暇、年次有給休暇は6ヶ月経過後、10日付与（以降は規定参照）
提供	キャリアインデックス

その他・PR

【選考プロセス】

書類選考 → 面接（1～2回）→ 内定

企業情報

企業名	株式会社日本技術センター
設立年月	1967年5月
資本金	5,500万円
事業内容	【事業内容】【技術支援事業】■産業機械、検査・計測装置の開発・製造・販売■機械、電気、電子の設計■システム開発・技術支援、システム保守■技術者派遣（設計者、SE／PG、各種検査員、試験評価員など）■一般人材派遣■有料職業紹介【会社の特徴】同社は、半世紀の業歴と実績を有する一方で、ユニークな事業展開を行っており「兵庫の個性派企業100社」に選出されるなど、伝統と革新を併せ持つ企業です。近年では、ビジネスエリアを関西一円に拡大し、産業界・地域社会の発展に貢献しています。今後は、請負業務に加え、エンジニアリング会社として、各顧客の開発パートナーとなり、ゆくゆくはものづくりメーカーとしての地位を確立していきたいと考えています。そのためにも、これまではエンジニアリング事業部と設計事業部、特定技術者派遣事業部と大きく3事業部を分けていましたが、今後は3事業部の協力体制をより強いものとし、自社ブランドとして確立していけるように技術力向上を目指しています。

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