トップソフトウェア・情報処理 - リサーチ・分析,システムアナリスト - 正社員 - 東京都データ利活用アドバイザリーサービス・コンサルタント ※年収600万円以上
株式会社JDSC
掲載元 イーキャリアFA
データ利活用アドバイザリーサービス・コンサルタント ※年収600万円以上
リサーチ・分析、システムアナリスト
東京都文京区小石川1-4-1 住友不動…
600万円〜800万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
顧客企業におけるデータ活用プロセス改革を推進するコンサルタントを募集します。昨今のAI技術の進歩を受けて、数多くの企業においてデータ分析・AI活用を担う社内組織の必要性が認識されるようになりました。同社では、かねてよりそうした企業様向けにプロセス改革のお手伝いをしてきましたが、事業拡大にあたりアドバイザリーサービス開発・運用をともに進めるコンサルタントを募集します。
【職務詳細】
1. アドバイザリーサービス・方法論の開発
- 市場動向や自社の強みを踏まえた新規アドバイザリーサービスの企画・設計
- データ活用アプローチや推進プロセスの標準化・ドキュメント化
- サービス提供に必要な各種調査、提案資料、デリバリーキットの作成
2. コンサルティングの実行とサービス展開
- クライアントの現状把握と、データに基づく本質的な課題の特定
- 設計済みの方法論に基づく課題解決策の提案と伴走支援
- 成果創出に向けたクライアントとの協働および関係構築
- 成功事例の形式知化と、他案件・他業界への横展開支援
3. プロセス変革・プロジェクトマネジメント
- 業務プロセスの可視化・改善提案と現場定着支援
- プロジェクト計画の立案とスコープ・進捗・品質の管理
- データサイエンティスト、エンジニア等との連携体制の構築・運営
- 社内外ステークホルダーとの円滑なコミュニケーション
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】
コンサルティングファーム、または事業会社における課題解決型のプロジェクト経験
- SQLやPython、Rなどを用いたデータ抽出・加工・可視化の経験
- 自身の専門領域・強みを発揮できる領域を持っている
(例:特定業界に関する深い知見、変革管理や組織開発/サービスデザイン/リサーチなどの実践経験、アカデミックな専門性、など)
- 論理的思考力と、複雑な内容をわかりやすく伝えるコミュニケーション力
【尚可】
- 仮説構築の上で、問題を構造化・定式化しながらプロジェクトを推進した経験
- サービスや業務プロセスを設計・改善し、運用に落とし込んだ経験
- 自身の知見・成功体験を体系化し、社内展開・人材育成に活用した経験
- AWS、GCP、Azure等のクラウド環境でのデータ活用・分析基盤の利用経験
- プロジェクトリーダーやマネージャーとしてのデリバリー・マネジメント経験
募集要項
企業名 | 株式会社JDSC |
職種 | リサーチ・分析、システムアナリスト |
勤務地 | 東京都文京区小石川1-4-1 住友不動産後楽園ビル16階 東京メトロ丸ノ内線「本郷三丁目」駅徒歩15分 勤務地変更の範囲:本社及び全国の事業場、支社、営業所 |
給与・昇給 | 6,000,000円 〜 8,000,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:620万~1100万円 月給制:月額463000円 賞与:年2回 昇給:年2回(経験・スキルに応じて変動の可能性があり) ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3~6か月) ■福利厚生: 学術支援制度/スポーツジム補助(上限5000円/月)/部活支援制度/入社時有給休暇付与/有給休暇消化推奨制度/書籍購入補助(全額)/セミナー参加費/Kaggle報奨金制度/希望者全員Chat GPT Plusの利用可能/近距離手当 ■勤務時間:フレックス制(コアタイム10時30分~16時30分) 休憩時間:60分 ■喫煙情報:敷地内禁煙 |
休日・休暇 | 完全週休2日制、産前産後休暇、育児休暇、結婚休暇、看護介護休暇 |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考→面接(複数回+WEBテスト+提出書類+リファレンスチェック等)→内定
企業情報
企業名 | 株式会社JDSC |
設立年月 | 2013年 |
資本金 | 4億7995万円 |
事業内容 | 【事業内容】機械学習等を活用したアルゴリズムモジュールの開発とライセンス提供事業/ITシステムの開発と運用事業/データサイエンスに関する顧問・コンサルティング事業 【会社の特徴】同社は日本の産業をアップグレードすることを使命とした、東大発のAI企業です。 今の世の中は、かつての高度成長時代ではありません。 労働人口が減る中で、労働生産性を高め、豊かさを享受するため、AIを通じて企業を、産業を、ひいては日本をアップグレードしていきます。 デジタル化、AI構築に多額の費用を投資しても、収益が上がらなければ意味がありません。 同社は従来の人月単価に基づいた請求から決別し、クライアント企業の利益貢献にコミットする企業です。 |