トップソフトウェア・情報処理 - ビジネスコンサルティング系その他 - 正社員 - 広島県【広島】金融機関向けICTコンサル/コンタクトセンタ導入
西日本電信電話株式会社
掲載元 マイナビスカウティング
【広島】金融機関向けICTコンサル/コンタクトセンタ導入
ビジネスコンサルティング系その他
広島県 広島市中区基町6-77 基町ビル
700万円〜1300万円
正社員
仕事内容
「【広島】金融機関向けICTコンサル/コンタクトセンタ導入」のポジションの求人です
■採用背景
・金融業界では地方金融機関であっても、非対面チャネルの強化を行っております。
・同社がこれまで培った電話や回線のつながりを基に、新たな非対面チャネルの構築、新たに取得したデータを活用した改善施策提案などが出来る人財を必要としています。
■業務概要
金融業界(特に地方銀行、信用金庫)の業種に特化した営業活動を行う組織の営業推進およびタッチポイントのデジタル化、デジタルデータ解析活用業務を行います。
ユーザとのカスタマーリレーションは各地域の営業が対応し、当組織は地域営業に伴走する形で、金融機関へのコンサルティング及びテクニカルサポートを行います。
■業務詳細
・クラウド型コンタクトセンタ(Genesys Cloud CX)の提案、構築、運用コンサルが中心。
・上記提案に付随してにネットワーク及びセキュリティ系ビジネスの展開も行います。
・広島市に営業所を構え、山口、岡山、鳥取、島根など中国地方の金融業界(特に地方銀行、信用金庫)の業種に特化した営業活動を行う組織でシステムコンサル導入及び構築対応を行います。主たる業務は、金融業界でニーズ高まっているクラウドコンタクトセンターの提案、ユーザへのシステム化提案、要件定義支援、プロジェクト推進等を実施していく業務。
■ポストの魅力
・顧客への新規ソリューション提案など、一連のプロセスを経験することが可能であり、顧客営業またソリューション営業としてのノウハウ、キャリアが実践として身につきます。
・提案、構築、リリース、保守及び運用の上流~下流タスクを幅広く身につけることができます。
■働き方
出社8割、リモート2割
月平均20時間程度
■案件事例
・新たなコンタクトセンターシステム導入によるお客さま利便性の向上
~株式会社山陰合同銀行様への導入~
https://www.nttbizsol.jp/newsrelease/202411081100001096.html
募集要項
企業名 | 西日本電信電話株式会社 |
職種 | ビジネスコンサルティング系その他 |
勤務地 | 広島県 広島市中区基町6-77 基町ビル |
給与・昇給 | 年収 779 ~ 1300 万円 ■想定年収 ・992万円~ ※マネージャークラスでのご採用 ※時間外20時間/月、18歳以下のお子様2人扶養の場合 なお、経験・スキルに応じて変動の可能性があります |
勤務時間 | 09:00~17:30 |
休日・休暇 | 完全週休二日(土日)(4週8日、祝日、年末年始の休日)、年次有給休暇(20日:初年度のみ13日)、ライフプラン休暇、夏季休暇、特別休暇(結婚・出産・忌引など)、育児休職、介護休職など |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須要件】以下のいずれか一つの経験を有すること
■音声基盤システム(PBX)の営業、SE、開発等の業務経験者
■顧客情報管理システム(CRM)の営業、SE、開発等の業務経験者
■複数のデータを組み合わせた分析業務の経験者(提案へ結びつけるフェーズまで担当いただきます)
■主なコンタクトセンタソリューション(genesys cloud / CTBASE・AgentProSMART CRM 等)の提案もしくは構築経験
その他・PR
募集背景
新規募集の為
増員のための募集になります。詳細につきましてはご面談時にお伝え致します。
雇用形態
【正社員】
おすすめポイント
「つながるあたりまえ」を守る使命を担いながら、最先端のICTを活用した「社会課題の解決」「新たな価値創造」により、人々が驚く未来を創るべく、NTT西日本グループ一丸となって無限の可
コンサルタントからのコメント
パソナキャリアがおすすめする求人です。こちらの求人案件以外にも各業界の非公開求人を多数保有しております。非公開求人は、エントリー後の面談にてご紹介可能ですので、転職をお考えの方は、是非エントリーください。
企業情報
企業名 | 西日本電信電話株式会社 |
設立年月 | 1999年 |
資本金 | 312,000百万円 |
従業員数 | 3300 |
事業内容 | ■日本電信電話株式会社等に関する法律に基づく、西日本地域における地域電気通信業務、地域電気通信業務に附帯する業務(附帯業務) ■その他会社の目的を達成するために必要な業務(目的達成業務)及び西日本地域における地域電気通信業務 ■上記に附帯する業務を営むために保有する設備、もしくは技術又はその社員を活用して行う電気通信業務その他の業務(活用業務) |