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野原グループ株式会社

掲載元 doda

【新宿/部長候補】建設DXサービスのシステム開発部門責任者◆建設業界の変革を率いる企業【エージェントサービス求人】

事業企画、事業プロデュース、社内情報化推進・導入

本社 住所:東京都新宿区新宿1-1-1…

800万円〜1000万円

雇用形態

正社員

仕事内容

■採用背景:
建設業界は今なおアナログ手法が多く残っており、グローバルでの競争優位性を高めるためにも、当社が率先して建設業界のデジタル化を推進する必要があると考え、2017年のBIMobject JAPANの設立以来力を入れてきました。
この改革が求められる建設業界において、当社CTOと密接に連携し、当社の技術戦略と製品ビジョンを実行する、経験豊富で先見性のある技術担当責任者を求めています。主な業務は、BIMなどデジタル化された建築情報を通じて、建設会社とその下請け業者との間の透明で容易なコミュニケーションを促進する様々なサービスで形成される統合プラットフォームの開発です。
【変更の範囲:会社の定める業務】

■業務内容:
CTO/VPoTと連携し、当社が自社開発する「BuildApp:ゼネコン・専門工事店向けのプラットフォーム」の開発部門のマネジメントをお願いします。
・エンジニアの採用、育成、評価を行い、パフォーマンスの高いエンジニアチームをゼロから構築
・エンジニアリング組織内および他部門との円滑なコミュニケーションの確保
・社外のエンジニアリング・パートナーと協力し、シームレスな統合と知識移転を実現
・CxOと連携し、ソフトウェア開発者のための包括的な評価と等級付けのフレームワークを設計・実装
・将来の市場要件や業界のベストプラクティスに沿うよう、会社の開発方針を更新・維持する。
・製品管理、設計、運用を含む部門横断的なチームと協力し、製品の立ち上げを成功させる。
・イノベーションと効率性を促進するエンジニアリングのベストプラクティス、プロセス、方法論の確立と維持
・建設業界に革命を起こすことに焦点を当て、継続的な改善、革新、知識共有の文化を醸成する。
・エンジニアリング予算、リソース、ベンダーとの関係の管理
・最新の技術動向の把握
【変更の範囲:会社の定める業務】 

■働き方について:
・会社全体としてフレックス制度やテレワーク等を積極的に推進し、活用されています。実際に週2〜3回の在宅勤務を実施しています。

応募条件・求められるスキル

<最終学歴>大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上
<応募資格/応募条件>
■必須条件:以下双方を満たす方
・10年以上のソフトウェアエンジニアリング経験、少なくとも7年のエンジニアリングリーダーとしての職務経験
・アジャイル開発手法およびDevOpsプラクティスの経験

募集要項

企業名野原グループ株式会社
職種事業企画、事業プロデュース、社内情報化推進・導入
勤務地<勤務地詳細>
本社
住所:東京都新宿区新宿1-1-11
勤務地最寄駅:丸の内線/新宿御苑駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
給与・昇給<予定年収>
800万円〜2,000万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):500,000円〜1,250,000円

<月給>
500,000円〜1,250,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
■賞与:年2回※業績賞与あり
■昇給:年1回
※給与規程により該当者に支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間<標準的な勤務時間帯>
9:00〜17:30
時間外労働有無:無
<その他就業時間補足>
フレックスタイム制あり(コアタイム/11:00〜14:00)
待遇・福利厚生通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:月額5万円まで(当社規定により支給)
社会保険:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし

<教育制度・資格補助補足>
入社後はOJTにて業務を学んでいただきます。

<その他補足>
■健康診断
■退職一時金および確定拠出年金に加入
■社員持株会制度
休日・休暇完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇3日〜10日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数122日

年末年始休暇、夏季休暇、年次有給休暇、慶弔休暇、リフレッシュ休暇、ライフサポート休暇、記念日休暇など
提供キャリアインデックス

その他・PR

雇用期間

<雇用形態補足>
管理監督者
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月

企業情報

企業名野原グループ株式会社
資本金100百万円
平均年齢43.8歳
従業員数967名
事業内容■概要
1598年創業、1947年設立。2017年に持株会社制に移行。国内に10社・海外に5社の事業会社を持ちます。野原グループの事業所は、国内に33箇所、海外に5箇所あります。
URLhttps://nohara-inc.co.jp/
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