トップ自動車・輸送機器関連 - 制御系プログラマ - 正社員 - 神奈川県,広島県人間研究に基づくモデル構築・実証システム構築
この求人はあと5日で募集終了予定です。少しでも興味がある場合は、募集期間内に応募をしておきましょう。
マツダ
掲載元 マイナビスカウティング
人間研究に基づくモデル構築・実証システム構築
制御系プログラマ
広島県、神奈川県
650万円〜900万円
正社員
仕事内容
■脳科学などの概念を活用しながら、人の感情や感性、心身の健康状態を推定し、それに基づいたモデルやシステムの構築、および概念実証を行い、将来のクルマの進化に必要な研究・先行開発をご担当いただきます。
【具体的には】
入社時はご経歴/スキルに応じて以下いずれかの業務を担当いただきます
・認知心理学、健康科学、公衆衛生学を基にしたモデル構築や、働きかけシステムの研究
・脳科学や人間工学などの研究を基にしたモデル構築、および実証システムにおけるソフトウェア構築
・実際のフィールドにおける人を対象とした調査
・上記活動を基にした将来サービス/商品のコンセプト構築
【ポジション特徴】
・同部門では社内の車の開発部門や、MaaSに関わる部門に加え、社外の世界最先端の国家プロジェクトへの参画や研究機関との共同研究、また様々な分野で大学との連携を強化していて、自動車業界が直面する社会課題の解決に関われる貴重な経験を積むことが出来ます。
・ご入社後はご経験やスキルなどに応じて、企画構想~実証実験など幅広い範囲で、未来の同社におけるものづくり、つながりづくり、ひとづくりに取り組んでいただきます。...
募集要項
企業名 | マツダ |
職種 | 制御系プログラマ |
勤務地 | 広島県、神奈川県 |
給与・昇給 | 650-900万円 |
勤務時間 | 09:00 - 17:45(コアタイム:00:00 - 00:00) |
待遇・福利厚生 | 健康保険、雇用保険、労災保険、厚生年金 通勤手当 退職金、借上住居 (独身者/単身者) |
休日・休暇 | 年間121日/(内訳)週休2日制(土曜・日曜)※年数回土曜出社有り、夏期休暇、年末年始、慶弔休暇、GW休暇 年間有給休暇:15日~20日(左記は毎年10月に付与/入社時点で別途、入社時期に応じた日数を付与します) |
提供 | キャリアインデックス |
応募方法
必要なスキル
【必須要件】
下記いずれかのご経験をお持ちの方
・脳科学、認知心理学、健康科学、公衆衛生学、などのいずれかにおける知識や業務経験
・上記分野における制御アルゴリズム開発やデータ分析・システム構築などの経験
※自動車業界経験や事業会社での経験は不問です。また大学や研究機関での研究系経験者の方も歓迎です。
【歓迎要件】
・脳科学、認知心理学、健康科学、公衆衛生学等に関する研究経験
・脳科学、認知心理学、健康科学、公衆衛生学等を活用したシステム設計などの開発経験
・大規模な医療データに関する知識や分析経験
・人を対象とした調査・実験を実施するプロジェクトにおいて、計画・準備(倫理審査対応含む)・実施・解析等の一連の流れを主導して進めたプロジェクトリーダーの経験
・人間研究に根差した車両性能/運転支援に関する技術開発/量産開発の経験(設計/実研領域)
その他・PR
雇用形態
【正社員】
企業情報
企業名 | マツダ |
事業内容 | 【概要・特徴】 東証プライム上場の完成車メーカー。グループ全体で、国内外に連結子会社69社、持分法適用会社18社、5万人以上の従業員を擁しています。2018年にはトヨタと業務提携を行なっており、アメリカでの共同生産、EVの共同技術開発、コネクティビティ、製品補完などの領域で協力する方針を打ち出しています。2019年の世界販売台数は、163万台と6年連続で過去最高を更新しています。 【技術開発】 世界で初めて、独自の燃焼方式「SPCCI(火花点火制御圧縮着火)」による、圧縮着火を実用化したエンジン「SKYACTIV-X」を開発。圧縮着火で可能となるスーパーリーン燃焼により、エンジン単体の燃費率は最大で20~30%改善しています。また、国内で販売するほぼすべての新世代商品に対し、衝突被害軽減ブレーキ、AT誤発進抑制制御、後退時車両検知警報など、ドライバーへの認知支援・衝突回避のサポートや被害軽減を図る先進安全技術「i-ACTIVSENSE」を標準装備。ユーザーの安全・安心をサポートしています。 【注力分野】 クリーンな発電で電力をまかなえる地域や、大気汚染抑制のため自動車に関する規制のある地域に対し、EV車も最適なソリューションとして導入する方針。2030年には電動化技術を搭載した内燃機関車が95%、EV車は5%の生産を予定しています。また、エネルギー源をカーボンニュートラルに近づけるよう、バイオ燃料など再生可能液体燃料の普及に向け、産学官や企業間との連携を加速していく考えです。 |