【大阪】アパレル製品の企画提案営業〜積極的な有給取得を推奨｜大手アパレルメーカーとの取引多数〜【エージェントサービス求人】

ルートセールス、渉外・代理店管理

本社住所：大阪府東大阪市柏田西3-6…

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450万円〜599万円

正社員

仕事内容

【深耕営業】
国内および中国の関連業者と連携し既存顧客や新規取引先に対して、アパレル製品の「生地」や「製品」の提案を行っていただきます。
■業務詳細：
▼提案するもの
・ODM製品（企画・仕様・設計・開発・生産製造までを一貫対応)
・OEM製品（他社ブランドの製品の受託製造）
・生地、インナー（下着）、アウター、スポーツウェア　など
※年に3回程度、中国の生産子会社への出張有

■この仕事のポイント：
ご自身のアイデアが活かせます！お客様のほとんどが大手アパレルメーカーです。企画開発から携われるため、自身が企画した製品が店舗に並ぶこともあり、営業としてやりがいを感じることができます。
フェアも定期的に参加しており、そこからの反響営業、ご紹介をいただくこともできます。ゆくゆくは新規営業もお任せいたします。

変更の範囲：会社の定める業務

応募条件・求められるスキル

＜最終学歴＞大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上
＜応募資格/応募条件＞
・高卒以上
・生地もしくは縫製品・アパレルの法人営業経験をお持ちの方、または、インナーやスポーツウェアの販売営業経験者

募集要項

企業名	株式会社文殊
職種	ルートセールス、渉外・代理店管理
勤務地	＜勤務地詳細＞本社住所：大阪府東大阪市柏田西3-6-1 勤務地最寄駅：JRおおさか東線／長瀬駅受動喫煙対策：屋内全面禁煙変更の範囲：無
給与・昇給	＜予定年収＞ 450万円〜550万円＜賃金形態＞年俸制＜賃金内訳＞年額（基本給）：3,468,000円〜4,359,996円固定残業手当/月：86,000円〜95,000円（固定残業時間30時間0分/月）超過した時間外労働の残業手当は追加支給＜月額＞ 375,000円〜458,333円（12分割）（一律手当を含む）＜昇給有無＞有＜残業手当＞有＜給与補足＞ ※経験・年齢・資格など考慮し優遇いたします ※固定残業手当超過分は別途支給賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務時間	＜労働時間区分＞フレックスタイム制コアタイム：9:00〜16:00 フレキシブルタイム：7:00〜9:00、16:00〜18:00 休憩時間：60分時間外労働有無：有＜標準的な勤務時間帯＞ 9:00〜17:30 ＜時短勤務＞相談可想定就業時間：0時間
待遇・福利厚生	通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度＜各手当・制度補足＞通勤手当：補足事項なし社会保険：補足事項なし厚生年金基金：補足事項なし退職金制度：勤続1年以上。＜定年＞ 60歳＜育休取得実績＞有（育休後復帰率100%）＜教育制度・資格補助補足＞ OJT ＜その他補足＞ ■各種社会保険完備 ■退職金制度 ■特定退職金共済加入(入社1年後) ■時短勤務制度 ■受動喫煙対策(敷地内禁煙) ■有給休暇の初回付与は入社から半年後、以降は毎年12/21に付与 ■リモートワークは勤務状況を見て入社半年から1年後から可
休日・休暇	完全週休2日制（休日は土日祝日）年間有給休暇10日〜10日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）年間休日日数120日 ■年3回程度土曜出社有※土曜出勤は平日か祝日などで週休二日を確保できた週の出勤 ■年末年始休暇■夏季休暇 ■有給休暇※社長自ら積極的に取得し社員が取得しやすい環境です。 ■出産・育児休暇　など
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その他・PR

雇用期間

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

企業情報

企業名	株式会社文殊
資本金	53百万円
平均年齢	48歳
従業員数	7名
事業内容	■事業内容：丸編ニット生地及び、インナー製品の企画・販売 ■会社概要：〇木村グループについて：日本が誇る、高品質の機能素材を組み合わせ、今まで蓄積してきた技術と経験を活かし、各シーズンのさまざまな用途にフィットする新しい生地開発に取り組んでいます。生地販売のみにとどまらず、カジュアルなインナーから、素材の機能性を活かしたこだわりのインナーまで、さまざまな製品を企画しています。製品の情報は、すぐに中国の自社工場へデータ送信されるので、企画進行がとてもスピーディです。 ■会社の特長：女性用肌着メーカーとして早くから海外生産に乗り出し、㈱ワコールなどへのインナー製品の輸入販売にて業容を拡大。中国に自社工場を保有しており、素材開発から製品製造まで手掛けることができるため、取引先のニーズに合わせて一貫した提案が可能です。新型コロナウィルスの影響により売り上げは減少したものの、2023年3月現在ではコロナ前の2019年度実績近くまで回復。新しい取引先も増えており更なる躍進が期待できます。また、コロナ禍をきっかけに働き方改革にも着手。年間休日の増加（105日→116日）やリモートワーク・フレックスタイム制の導入など環境の変化にも柔軟に対応し、社員の方が働きやすい環境づくりを目指しています。

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