トップ電機・家電・AV機器 - 人事,社内情報化推進・導入 - 正社員 - 東京都HR Tech活用戦略・推進 ※年収900万円以上
日本電気株式会社
掲載元 イーキャリアFA
HR Tech活用戦略・推進 ※年収900万円以上
人事、社内情報化推進・導入
【本社】〒108-8001 東京都港区…
900万円〜1100万円
正社員
仕事内容
【職務概要】
ビジネス目標と連動したHR Tech(AIおよびデータ活用)の戦略を策定し、
それを実行に移すプロジェクトリードの役割を担っていただきます。
【職務詳細】
・戦略立案:ビジネス目標に沿ったHRの包括的な
HR Tech(AI/データ)戦略を策定し、実施する。
・イノベーション:人事施策・プロセスやUXを向上させる
新たな技術やトレンドを特定し、評価する。
・プロジェクトリード:人事領域におけるHR Tech(AI/データ)
ソリューションの設計、開発、導入のため、部門横断的な
プロジェクトチームをリードし、戦略目標との整合性を確保する。
・データ分析:HR Techイニシアチブの人事施策への影響を
測定した上で、実行・改善策を策定する。
・変更管理:人事領域におけるHR Tech関連技術(AI等)の
円滑な導入を実現するための変更管理プロセスをマネージする。
・ステークホルダーマネジメント:イニシアチブを推進するために
HR、IT、その他の主要関係者と協力し、
各部が検討している施策と整合性があり、かつ一貫した方針を策定する。
・コンプライアンス&インテグリティ:HRにおける施策が
法律、規制、倫理基準を遵守していることを確認する。
・改善:業界のベストプラクティスを常に把握し、改善する方法を模索する。
【業務内容変更の範囲】
同社業務全般
応募条件・求められるスキル
【必須】
・AIソリューションの戦略立案と導入に関する経験、
特に全体のグランドデザインを描いた経験者
・技術的スキル:AIや機械学習技術、データ分析に関する理解。
・プロジェクトマネジメントスキル:
部門横断的なチームやプロジェクトを率い、管理する能力
・分析能力:優れた分析能力と問題解決能力を有し、
データに基づく意思決定に重点を置くスキル。
・コミュニケーション能力:利害関係者に影響を与え、
関与する能力を備えた、コミュニケーション能力と対人能力。
・ビジネス英語力
【尚可】
・データサイエンス、または関連分野の学士号または修士号。
・人事分野における生成AI含むHR Techソリューションの
戦略立案と導入に関する経験
・コンサルティング経験、人事システムに関する理解
募集要項
企業名 | 日本電気株式会社 |
職種 | 人事、社内情報化推進・導入 |
勤務地 | 【本社】〒108-8001 東京都港区芝5-7-1 都営三田線「三田」駅徒歩2分 勤務地変更の範囲:会社の定める場所(該当する場合はテレワークを行う場所を含む) |
給与・昇給 | 9,000,000円 〜 11,000,000円 |
待遇・福利厚生 | ■年収:930万~1400万円 月給制:月額550000円 賞与:年2回(6月・12月) 昇給:年1回(4月) ■雇用形態:正社員 契約期間:無期 試用期間:有(3ヶ月) ■福利厚生: 各種社会保険完備、育児休職・育児短時間勤務制度、介護休職・介護短時間勤務制度、財産形成(財形貯蓄制度、従業員持株会)、住宅施設(独身寮・社宅など)、フレックスタイム制 他 ■勤務時間:スーパーフレックスタイム制(コアタイムなし) 休憩時間:60分 ■喫煙情報:屋内禁煙 |
休日・休暇 | 週休2日制、祝日、祝日振替日、労働祭、年末年始、5月4日、特別休日、年次有給休暇(初年度年間20日 翌年まで積立可・半日取得制度あり)、結婚休暇、ファミリーフレンドリー休暇、リフレッシュ休暇 ※年間休日125日(年度により異なる) |
提供 | キャリアインデックス |
その他・PR
【選考プロセス】
書類選考→1次(現場+人事)→バックグラウンドチェック+適性検査→最終(担当役員+管理部門役員)→内定
企業情報
企業名 | 日本電気株式会社 |
設立年月 | 1899年7月 |
資本金 | 4,278億円 (2021年3月31日現在) |
事業内容 | 【事業内容】■パブリック事業■エンタープライズ事業■テレコムキャリア事業■システムプラットフォーム事業 【会社の特徴】IT・エレクトロニクスの先端企業としてグローバルな事業展開をしている同社。国内に約100社の子会社を持つ日本を代表する企業です。 同社は情報通信技術を用いて、社会に不可欠なインフラシステム・サービスを高度化する「社会ソリューション事業」に注力しています。 この事業活動を通じ、人が豊かに生きるための「安全」、「安心」、「効率」そして「公平」という価値に基づく、「人と地球にやさしい情報社会」を全てのステークホルダーと協奏し作り上げていきます。 同社は自らの強みであるICTを活かし、持続可能な社会の実現と、同社自身の持続的な発展に取り組んでいきたいと考えています。 その想いに共感し、社会ソリューション事業で活躍をしたいと思う方にさまざまな場面や役割でその機会を用意できるのが同社です。 変化の激しい時代の中で、「自分が認識できる強み」を持っていることは大変貴重な財産です。 |